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株式会社 日立システムズ

先進的なDXを推進する国内企業を選定する「DX銘柄2022」企業大全

本コラムでは、「DX銘柄」制度の設立意図や目的、選定メリット、注目される理由などを解説します。
また、2022年6月に発表された「DX銘柄2022」選定企業のDXへの取り組みを紹介していきます。

テーマ

【第7回】「DX銘柄2022」選定企業の先進的なDXへの取り組みを紹介(情報・通信業/食料品/建設業/サービス業分野 編)

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DX銘柄制度における活動状況を紹介する本連載。今回は、「DX銘柄2022」選定企業 33社の中から、情報・通信業/食料品/建設業/サービス業分野などで選ばれた7社を紹介します。それぞれの業界が抱える課題についてデジタル技術を活用してどのように解決しているのかを見ていきましょう。

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【第6回】「DX銘柄2022」選定企業の先進的なDXへの取り組みを紹介(金融業/不動産分野 編)

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DX銘柄制度における活動状況を紹介する本連載。今回は、「DX銘柄2022」選定企業 33社の中から、金融業/不動産分野などで選ばれた7社を紹介します。それぞれの業界・企業が抱える課題についてデジタル技術を活用してどのように解決しているのかを見ていきましょう。

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【第5回】「DX銘柄2022」選定企業の先進的なDXへの取り組みを紹介(運輸、流通/小売・卸売分野 編)

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DX銘柄制度における活動状況を紹介する本連載。今回は、「DX銘柄2022」選定企業 33社の中から、運輸、流通/卸売分野などで選ばれた6社を紹介します。それぞれの業界・企業が抱える課題をどうデジタル技術を活用して解決してきたのかを見ていきましょう。

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【第4回】「DX銘柄2022」選定企業の先進的なDXへの取り組みを紹介(機械、電気機器、精密機器分野 編)

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DX銘柄制度における活動状況を紹介する本連載。「DX銘柄2022」選定企業33社の中から、機械、電気機器、精密機器分野で選ばれた5社を紹介。それぞれの業界・企業が抱える課題をどのようにデジタル技術を活用し、解決してきたのかを探ります。

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【第3回】「DX銘柄2022」選定企業の先進的なDXへの取り組みを紹介(化学、石油・石炭、素材製品分野 編)

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DX銘柄制度における活動状況を紹介する本連載。今回は、「DX銘柄2022」選定企業 33社の中から、化学・石油/石炭製品、ゴム製品、ガラス/土石製品、金属製品分野で選ばれた6社を紹介。それぞれの業界・企業が抱える課題をどのようにデジタル技術を活用し、解決してきたのかを探ります。

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【第2回】「DX銘柄2022」グランプリ選定の2社、DXへの取り組みが評価された理由とは?

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DX銘柄制度における活動状況を紹介する本連載。今回は、「DX銘柄2022」選定企業 33社の中から「DXグランプリ2022」に選ばれた中外製薬(医薬品)、日本瓦斯(小売業)のDXの取り組みについて、「DX銘柄2022」選定企業の発表会での講演や経済産業省が公表する「DX銘柄2022」選定企業レポートの内容を踏まえて紹介します。なぜ、2社がグランプリに選ばれたのか、その理由を探っていきます。

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【第1回】まだ危機感が足りない日本企業、デジタル変革による企業価値の向上に欠かせない「DX銘柄」制度を解説

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この連載では、同制度の設立意図や目的、選定メリット、注目される理由などを解説。また、2022年6月に発表された「DX銘柄2022」の結果を踏まえ、選定された企業の取り組みを紹介していきます。
今回は、そもそも「DX銘柄制度」とは一体何なのか? その全体概要を解説します。

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筆者のご紹介

翁長 潤(おなが じゅん)

千葉大学卒業後、証券系システム開発会社に入社し、システムエンジニアとして証券・金融システムの開発・保守に従事。その後、編集プロダクションに転職し、ITベンダー認定の資格対策問題集の企画編集や情報システム部門向け月刊誌の記事制作を担当する。
2008年にアイティメディアに入社し、IT製品・サービスを導入支援するWebサイトの編集・記者となり、エンタープライズIT製品に関する編集記事、広告記事などに携わる。 2017年独立し、合同会社フォルケなどとIT分野を中心に取材・記事執筆を行っている。アイティメディア、ソフトバンククリエイティブ、朝日インタラクティブ、日経BPなど多数のメディアでの執筆実績を持つ。
特に、ITを切り口に各種白書など政府の刊行物を分かりやすく解説することに定評がある。

主な取得資格

第二種情報処理技術者資格(現 基本情報処理技術者)
マイクロソフト認定テクニカルスペシャリスト
マイクロソフト認定アソシエイツマスタ
情報セキュリティアドミニストレータ資格
個人情報管理士資格
企業情報管理士資格
証券外務員2種
医療情報技術師
FP技能士(3級)

* コラムは筆者の個人的見解であり、日立システムズの公式見解を示すものではありません。

 

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