「Society 5.0」という言葉をご存じですか? この言葉は、2016年1月に閣議決定された「第5期科学技術基本計画」で提唱されたもので、日本政府がこれからめざすべき未来社会の姿として掲げている社会構想です。
日本の再興戦略としてその実現が掲げられており、「Society 5.0」に沿ったさまざまな施策が各省庁から出されています。また、経団連をはじめとする多くの企業・組織でも実現に向けた取り組みが進められています。
「Society 5.0」とはどんなもので、そこに描かれている未来社会とは、どのようなものなのでしょうか。この連載では、政府が公表している情報を基に、「Society 5.0」の定義や目的、概要などを解説していきます。
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日本がめざすべき未来社会の姿を提唱したコンセプト「Society 5.0」は、インターネットなどの仮想世界である「サイバー空間」と、私たちが暮らす現実世界である「フィジカル空間」を高度に融合させることをめざしています。今回は、Society 5.0の実現に欠かせない重要な要素として注目されている次世代移動通信技術「5G」を取り上げます。
日本政府がこれから目指すべき未来社会の姿として掲げている社会構想「Society 5.0」。インターネットなど仮想世界である「サイバー空間」と、私たちが暮らす現実世界である「フィジカル空間」を高度に融合させ、経済発展と社会的課題の解決を両立するというものです。日本がめざすべき未来社会の姿を提唱するSociety 5.0は、国際社会が共通目標として掲げている「SDGs(エスディージーズ)」の実現にも貢献できると言われています。今回SDGs の概要やSociety 5.0とSDGsの両者の関連性、日本政府が進めるSDGs実施指針などの最新動向を解説します。
日本政府がこれからめざすべき未来社会の姿として掲げている社会構想「Society 5.0」。インターネットなど仮想世界である「サイバー空間」と、私たちが暮らす現実世界である「フィジカル空間」を高度に融合させ、経済発展と社会的課題の解決を両立するというものです。そこに描かれている未来社会とは? 本コラムでは、Society 5.0の実現によって、新たな価値を提供するとされている分野とその活用事例を紹介します。今回は「農業」「食品」「防災・エネルギー」分野を取り上げます。
皆さんは「Society 5.0」という言葉をご存じでしょうか? 日本政府がこれからめざすべき未来社会の姿として掲げている社会構想です。Society 5.0とはどんなもので、そこに描かれている未来社会とはどのようなものなのでしょうか。本コラムでは、Society 5.0の実現によって、新たな価値を提供するとされている分野とその活用事例を紹介します。その第1弾として「ものづくり」「交通」「医療・介護」分野を取り上げます。
皆さんは「Society 5.0」という言葉をご存じでしょうか? 日本政府がこれからめざすべき未来社会の姿として掲げている社会構想です。Society 5.0とはどんなもので、そこに描かれている未来社会とはどのようなものなのでしょうか。今回は、Society 5.0の実現に欠かせない先端技術の概要を紹介し、それらがどう社会課題の解決や日々の生活を変えていくかを解説していきます。
「Society 5.0」とは、2016年1月に閣議決定された「第5期科学技術基本計画」で提唱されたもので、日本政府がこれからめざすべき未来社会の姿として掲げている社会構想です。政府が公表している情報を基に、定義や目的、概要などを解説していきます。
筆者のご紹介
翁長 潤(おなが じゅん)
千葉大学卒業後、証券系システム開発会社に入社し、システムエンジニアとして証券・金融システムの開発・保守に従事。その後、編集プロダクションに転職し、ITベンダー認定の資格対策問題集の企画編集や情報システム部門向け月刊誌の記事制作を担当する。
2008年にアイティメディアに入社し、IT製品・サービスを導入支援するWebサイトの編集・記者となり、エンタープライズIT製品に関する編集記事、広告記事などに携わる。
2017年独立し、合同会社フォルケなどとIT分野を中心に取材・記事執筆を行っている。アイティメディア、ソフトバンククリエイティブ、朝日インタラクティブ、日経BPなど多数のメディアでの執筆実績を持つ。
特に、ITを切り口に各種白書など政府の刊行物を分かりやすく解説することに定評がある。
主な取得資格
第二種情報処理技術者資格(現 基本情報処理技術者)
マイクロソフト認定テクニカルスペシャリスト
マイクロソフト認定アソシエイツマスタ
情報セキュリティアドミニストレータ資格
個人情報管理士資格
企業情報管理士資格
証券外務員2種
医療情報技術師
FP技能士(3級)
* コラムは筆者の個人的見解であり、日立システムズの公式見解を示すものではありません。