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「SaaS型サービスを使って企業の基幹情報の安全対策を考える」

失敗事例から学ぶ基幹システム構築講座 「SaaS・クラウドの実例紹介」編

2013年4月、「TENSUITE」は、日立 製造・流通業向け基幹業務ソリューション「FutureStage」に統合しました。
※本コラムに記載の商品情報は初掲載時のものです。

基幹情報の安全対策

(実例3)
「SaaS型サービスを使って企業の基幹情報の安全対策を考える」
安全対策において「これで絶対大丈夫」ということはありません。
企業にとって「何があっても守るべき情報」とは何か?
従来の考えを根本から見直して、災害に対する安全対策も改善しましょう。
(2011/5/12)
筆者:(IT コンサルタント)石田 富士夫

今回の東日本大震災で被災された方々に心からお見舞い申し上げます。一日も早い復興を祈念いたします。

今回の大震災は、我々の生活基盤が地震国「日本」の上に成り立っており、いつ身近に起こってもおかしくない状況であることを改めて認識させられました。
企業は社会的な責任と、社員の生活を支える責任を企業活動によって果たしています。
企業は災害が発生したときにも、被害を最小限に抑えて生産・営業活動を回復・維持できるための安全対策が重要です。今回は企業活動を支える一つの柱である基幹情報の安全対策について考えていきます。

従来の安全対策では不十分!

従来の企業のシステムの安全対策はシステムの障害による復旧を主眼としたシステムのバックアップを定期的に取得しておくことが主体でした。
これはハードウェアやソフトウェアに障害が起こったときにその障害を復旧した後に、業務を再開するために外部媒体やバックアップ機器に保管した業務プログラムと業務データベースを再設定して業務を再開するというものです。定期的にバックアップを取得し保管するという安全対策はどのユーザーでも行っていることですが、この対策は企業が災害にあった場合を想定したものではありません。
今回のような大災害は頻繁に起こるものではありませんが、地震だけでなく火災や水害など自然災害が一度発生すると、システム全体の機能が損失し、バックアップ情報も同一事業所にあれば失われることになります。
今まではこのような事態の発生頻度は少なく、これに対する安全対策のための投資までは見合わせていた企業も多いのが現状です。
しかし、今回の被災状態を目の当たりにしたとき、今までの安全対策に対する考え方を根本から見直し、災害に強い情報システムとする対策が重要であると考えられます。システムの安全対策とは別にシステムの危機管理といった観点からの対策・改善が求められています。

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