失敗事例から学ぶ基幹システム構築講座 「中堅・中小企業のSaaS・クラウド活用を考える」編
2013年4月、「TENSUITE」は、日立 製造・流通業向け基幹業務ソリューション「FutureStage」に統合しました。
※本コラムに記載の商品情報は初掲載時のものです。
（クラウド5）
「クラウド・SaaS利用時の業務要件定義の重要ポイント」
今回は導入検討段階で業務要件定義をまとめる場合に、自社導入と比べて注意を払わなければならない点について述べていきます。
（2011/1/14）
筆者：（IT コンサルタント）石田 富士夫
前回はクラウドシステム導入時のRFP/SLAの重点チェックポイントについて解説しました。今回は導入検討段階で業務要件定義をまとめる場合に、自社導入と比べて注意を払わなければならない点について述べていきます。クラウドでも自社導入でも、自社で行う業務は変わらないので、同じようなやり方で業務要件を纏めれば良いという考え方は、一般的に言えることです。しかし、業務要件は同じでも、クラウド化し更にSaaSなどパッケージングされたアプリケーションを活用する時には、出来上がっている機能を活用して運用とマッチングさせていく計画が重要になってきます。
一般的に業務要件定義の進め方は大きく分けると、現行業務分析を行い、問題点や改善課題を解決する新業務体系を立案し要件に纏める『帰納的アプローチの方法』と、経営目標から部門の目標・タスクに分解し、業務体系のあるべき姿を立案し、具体的な業務要件を作成していく『演繹的アプローチ』に大別されます。
帰納的アプローチの場合は現状業務の分析を行い、問題点及び改善点を洗い出して改善業務フローを作成し、そこからIT化する内容を洗い出してシステム要件を作成する流れになります。一方、演繹的なアプローチの場合には企業のあるべき姿を経営目標から描き出し、これを実現するための業務タスク・機能と組織構造を構成し、それぞれの業務機能に対してIT化する内容を洗い出してシステム要件を作成する流れです。
一般的には双方のアプローチの良い点を生かして、帰納的アプローチと演繹的アプローチを組み合わせて行うことが多いです。現状業務の改善・改良の志向が強い場合には帰納的アプローチに重きを置く進め方になり、新規事業の立上げや再構築を目的とする場合には演繹的アプローチに重点を置いた進め方になります。
個別システム開発の場合は、システム要件が出来上がったら、業務要件の具体的な運用方法や条件を検討しシステム要件の詳細を定義してRFPにまとめていくことになります。
しかし、クラウド化しSaaSを利用する場合には更にもう一段階のステップとして、アプリケーションの機能とシステム要件／業務要件とのフィット・アンド・ギャップを行って、目的とする業務要件とマッチさせたシステム要件にしていくステップが必要になります。このステップをどれだけ具体的に検討できるか、実用に耐える業務運用イメージを描けるかがSaaS導入の重要ポイントになります。
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