今、世界はカーボンニュートラル（CN）に向けて大きく動き始め、あらゆる企業に実効性のあるグリーントランスフォーメーション（GX）が求められています。しかし、CNというゴールは見えているものの、そこに至る道筋は“百社百様”。進めるべきGXは、お客さまごとに大きく異なります。
【カーボンニュートラル×IT】
多様な業種のお客さまの幅広いフィールドを知り尽くし、さまざまな社会課題の解決をITでサポートしてきた日立システムズが、豊富なノウハウと高度なITを駆使した多彩なソリューションによって、お客さまの実情に即した最適なGXに向け、ワンストップでサービスをご提供。
エネルギーマネジメントや炭素排出量算出に不可欠な各種システムと、削減を実現する設備ソリューションや、多彩なITサービスにより、全国のお客さまのCNに向けた取り組みをサポートします。
「どれくらい炭素量を排出してるのだろう。」
「どうやって排出量を減らそう。」
「サプライチェーンの炭素量管理したい。」
計画を策定・実行し、
ゴールに向かって併走
異常気象と、それに伴う自然災害や食糧難、生物多様性の減少などをもたらすことから、世界が総力を挙げて取り組むべき課題となった地球温暖化。そのリスクを最小限にとどめるためには、世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて 1.5℃に抑える努力が必要（パリ協定）があり、そのためには温室効果ガス（GHG）排出量を実質ゼロ（CN＝カーボンニュートラル）にする必要があります。そのCNを実現する手段が、温室効果ガスを排出しないグリーンエネルギーの利用で社会や産業を変革するグリーントランスフォーメーション（GX）です。持続可能な企業活動をめざす企業には、EV車やグリーンエネルギーの導入などによる「再生可能エネルギーへのシフト」などが求められることになります。このような企業の取り組みを後押ししているのが、ESG※1投資の拡大です。2015年、投資にESG視点の導入を掲げる国連責任投資原則（PRI）に、日本の年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が署名したことからESG投資が広がり、CNへの取り組みが経営の安定につながる時代になろうとしています。また、サプライチェーン排出量を用いた情報開示の進展や目標設定の拡大も、GX加速の一要因です。事業者自らの排出だけでなく、サプライチェーン排出量の算定・削減を求める外部環境が世界的に形成され、東証プライム市場の上場企業はTCFD※2提言に沿った開示が求められるようになっています。
カーボンニュートラル（ＣＮ）を実現する
日立システムズのソリューション
各ステップでのお客さまの課題解決を実現！
カーボンニュートラルをサポートする日立システムズの事例
日立グループは世界で深刻化する環境課題と経営方針を踏まえ、「環境ビジョン」や環境長期目標「日立環境イノベーション2050」を策定。さらに、これらの目標達成を加速するため「日立カーボンニュートラル2030」を表明し、2030年度までに事業所（ファクトリー・オフィス）から発生するCO2排出量について、実質100%削減・カーボンニュートラル（CN）をめざしています。
日立システムズグループにおいても、2030年度までに事業所（ファクトリー・オフィス）のCN達成に向けた取り組みを検討してロードマップを策定。オフィス・データセンター・社用車EV化のワーキンググループを含む推進体制を立ち上げ、再生可能エネルギーや省エネ設備の導入、社用車のEV化など具体的な施策をグループ全体で実行しています。
さらに、バリューチェーン全体でのCNや事業活動を通じた価値貢献も視野に入れ、ペーパーレス化ソリューションの拡販やCN実現を支援する新たなサービスの事業化検討など、グリーントランスフォーメーション（GX）に向けての取り組みを強化しています。
日立システムズは、システムのコンサルティングから構築、導入、運用、そして保守まで、ITライフサイクルの全領域をカバーした真のワンストップサービスを提供します。
