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株式会社 日立システムズ

従業員の自律的な働き方を広げるドレスコードフリーを開始

お客さま先や出社前後の予定などに合わせ、自由に服装を選択できる職場へ

株式会社日立システムズ(代表取締役 取締役社長:柴原 節男、本社:東京都品川区/以下、日立システムズ)は、従業員の自律的な働き方を広げる取り組みの一環として、従来の服装規定を見直し、スーツ・ワイシャツも含め、Tシャツやスニーカーなどでの出社も可能とするドレスコードフリー(服装規定の自由化)を8月から開始しました。

ドレスコードフリーのイメージ
ドレスコードフリーのイメージ

日立システムズは、社会の変化に対応し、期待と要請に応えるためにサステナビリティ経営を推進しており、社会課題解決に貢献できる人財づくりを重視しています。そのため、多様な人財が多様な価値観と柔軟な働き方で活躍し、成果を挙げることができるさまざまな環境づくりに取り組んでいます。これまでにフリーアドレス制度の導入やリモートワークの整備などを順次進め、コロナ禍においてはいち早く全従業員を原則在宅勤務に切り替えました。
また、働きやすい職場づくりとして、ダイバーシティの推進や従業員のヘルスケアを促す健康経営の取り組み、育児・子育てや介護などプライベートの多様な状況をサポートする具体的な施策を実施しています。

昨年度からは、ジョブ型人財マネジメント制度の導入など従業員がより自律的に働ける環境づくりを推進しており、その一環として、今回、ドレスコードフリーをスタートしました。
従来の服装規定では、スーツ・ワイシャツを基本とし、派手な色柄や服飾小物等を不可としていましたが、ドレスコードフリーにより、安全上問題がない、著しく不快感を与えないといった基本ルールのもと、スーツ・ワイシャツを含め、従業員個々が職場やお客さま先、出社前後のプライベートの予定など各シーンに合わせた服装、例えばTシャツやスニーカーなどでの出社も自由に選択できるようになりました。これにより、従業員一人ひとりの自律的な働き方を広げていきます。

日立システムズの働き方改革、働きやすい職場づくりに関するニュースリリース

日立システムズについて

日立システムズは、企業理念に掲げる「真に豊かな社会の実現に貢献する」ために、日立グループの社会イノベーション事業を支える一員としてサステナビリティ経営を推進しています。強みであるさまざまな業種の課題解決で培ってきたお客さまの業務知識やノウハウを持つ人財・サービスインフラを活用したデジタライゼーションサービスと、日立の先進的なデジタル技術を活用したLumadaやパートナーと連携した独自のサービスによりお客さまのデジタル変革を徹底的にサポート。社会課題を解決するだけでなく、社会価値、環境価値、経済価値の3つの価値向上に貢献し、人々のQuality of Lifeの向上とお客さまの価値向上を支援してまいります。

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日立システムズは、システムのコンサルティングから構築、導入、運用、そして保守まで、ITライフサイクルの全領域をカバーした真のワンストップサービスを提供します。