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株式会社 日立システムズ

ニューノーマル時代のコミュニケーション

【第1回】テレワークがもたらした世界

国や自治体からの「三密(密接、密閉、密集)を避けてください」という要請に応えるため、一段と導入が進んだとされるテレワーク。導入当初はどの経営者も同じ不安を口にしていました。それは「コミュニケーション不足に陥らないか?」と。ご存じの通り、テレワークは何かあっても声を掛けられる距離に誰もいません。すれ違いざまの挨拶もできません。潤滑油としての雑談すらありません。希薄になる人間関係への懸念は経営者の心を揺さぶりました。

このような不安はどこから来るのでしょうか。それはテレワークの歴史を振り返ると見えてくるものがあります。このオフィスではない場所で働くという概念の歴史は意外と古く、1980年代後半にまでさかのぼります。当時はISDN網と呼ばれるデジタル回線(通信速度最大128kbps)を利用していました。ファイル伝送がメインで、唯一のコミュニケーションツールはメールのみ。専用回線を利用した大手企業によるサテライトオフィスを除けば、できることは限られていました。
そして、90年代初頭。筆者は自宅からだけでなく、出張先のホテルから電話線をつなぎ本社のホストコンピュータに接続、テキストベースのデータを送っていました。外出先で業務報告のためのメール送信をするには、公衆電話のモジュラージャックに回線をつなぐ必要がありました。インフラを含めた回線速度や端末の能力、ソフトウェアの貧弱さから、当時のテレワークでは情報の授受はできても、人間同士の細やかなニュアンスなど到底伝えられるものではありませんでした。
その後、時代はインターネットへと移り、回線速度もキロからメガ、ギガへと変わります。2020年、新型コロナウィルス感染症対策としてテレワークは脚光を浴びます。SNSのチャットツールを使えば、ちょっとした質問ならオフィスにいるときと同じような気軽さで問いかけることができます。またSlackやMicrosoft Teamsなどプロジェクト管理アプリで常に情報を共有し、必要あればWeb会議で簡単に打合せができます。ある企業では雑談ルームを設け、昼食時にまるでそこに居合わせているかのように一緒に食事する楽しみ方も生れています。40年前には考えられなかったことが今では当たり前のように存在します。

しかしながら、課題が消えたわけではありません。技術的に可能になったとはいえ、それを利用するのは生身の人間です。同じ物理空間を共有できないことから来るすれ違いは、誤解や不信感を生みかねません。次回からは、ニューノーマルを象徴する在宅型テレワークに潜む危険性と回避方法に迫りたいと思います。

※ コラムは筆者の個人的見解であり、日立システムズの公式見解を示すものではありません。

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