近年、「職場のメンタルヘルス」が、ますます重視されています。国際連合（国連）による持続可能な開発目標では、「3.すべての人に健康と福祉を」「8.働きがいも経済成長も」に見られるように、健康、働きがい、経済成長は世界共通の開発目標に位置づけられています。また、世界保健機関（WHO）は、2017年の世界メンタルヘルスデーのテーマとして「職場のメンタルヘルス」を取り上げ、経営者や管理職は、メンタルヘルス対策を通じて、従業員の健康の増進と職場の生産性の向上に関わる必要があると述べています。

一方、わが国では、日本再興戦略において健康経営の推進が重点化されるなど、経営戦略の一部として労働者の健康支援に取り組む動きが加速しています。その他、働き方改革に見られるような新しい働き方を模索する動きも始まっています。
さらに、働く人たちを取り巻く社会経済状況も、大きく変化しています。産業構造の変化（サービス業の増加）、働き方の変化（裁量労働制など）、情報技術の進歩に伴う仕事と私生活との境界の不明確化、少子高齢化、共働き世帯の増加など枚挙にいとまがありません。

これらの変化は、職場のメンタルヘルス活動において、精神的不調への対応やその予防にとどまらず、組織や個人の活性化を視野に入れた対策を行うことが、広い意味での労働者の「こころの健康」を支援するうえで重要になってきたことを意味しています。

心理学や産業保健心理学では2000年前後から、人間の有する強みやパフォーマンスなどポジティブな要因にも注目する動きが出始めました。このような動きの中で新しく提唱され考え方の1つが、ワーク・エンゲイジメント（Work Engagement）です。ワーク・エンゲイジメントは、健康増進と生産性向上の両立に向けたキーワードとして、近年、特に注目されるようになっています。

次回は、職場のポジティブメンタルヘルスのキーワードであるワーク・エンゲイジメントについて、他の考え方との違い、これまでの研究成果を解説します。