従業員の健康と安全

健康経営施策

日立システムズは、従業員ひとりひとりが心身ともに健康であるために、疾病予防を重視し、一次予防（健康増進、疾病予防）、二次予防（早期発見、早期治療）に注力しています。

新たなヘルスケアの取り組み「HUG（Health Up & Guard Plan）」

従業員の健康の維持と向上に向け、2022年度に「健康に関するセルフマネジメント」をサポートする「HUG（Health Up & Guard Plan）」を開始しました。HUGのマスコットキャラクター「HUGまる」を作成し、さまざまな健康施策に活用しています。

後回しにしがちな医師の診察を後押しする次世代診療所「Smart Oneクリニック」

社外の医療機関「祐ホームクリニック」（大崎）、「四ツ橋診療所」（大阪市）と提携し、オンライン＆対面での受診ができます。
専用アプリで予約から受診、治療サポートまで対応することで通院の手間や時間を軽減。受診タイミングを逃さないため、早期かつ継続的な治療をサポートします。

メンタル不調の一次予防としての「コンケア（コンディショニングマネジメントシステム）」

コンケアは、従業員がPCやスマートフォンから“日々の気分”をお天気として入力し、自身のコンディションを把握することができるシステムです。気分が落ち込んでいるとスマートフォンにアラートが配信され、メンタル不調リスクが高まっていくと外部カウンセラーから「気分が落ち込んでいるようですが、大丈夫ですか？」といった声かけサポートのメールが届きます。
この機能を活用してメンタル不調の予兆検知・早期対策をするとともに、日々の気分情報をもとにした職場実態の把握および環境改善に取り組んでいます。個人の入力した内容や声かけサポートを受けたことなどの個人情報は、本人が希望しない限り一切会社に連携されないことも特長です。
この取り組みによって、従業員個人だけでなく、組織として健全な状態を維持していくための「こころのセーフティネット」の実現をめざしています。

アラート・声かけメールの実績

期間：2024年4月～2025年3月

2024年度は毎月平均して6,850名がコンケアを利用しており、声かけサポートのメールによって延べ72件がカウンセラー相談につながりました。

	単位	延べ	月平均
コンケア利用者数	人	-	5,801
アプリへのアラート配信	件	3,948	439

心身ともに健康であるための支援施策（フィジカル）

女性の健康サポートに向けた取り組み

女性の健康支援によって、企業の魅力度向上や中長期的な人財確保、生産性向上といった“プラスの効果”が期待されるため、当社では2023年度から女性従業員の健康サポート施策に取り組んでいます。

No	項目	内容
1	症状緩和薬の費用補助	月経困難症(低用量ピル／上限:1.5K￥/月)、 更年期障害(ホルモン補充療法／上限:1K￥/月)に対する症状緩和薬の費用の半額を補助
2	搾乳室※の設置	本社をはじめ、支社・オフィスの計６か所に設置
3	女性専用相談窓口の活用	健康保険組合が提供する、女性医師による無料電話相談サービスの活用促進のため、定期的に広報

※女性休憩室を兼ねる

リモートでいつでも受講できる健康セミナーの実施、健康動画の配信

ひとりひとりのヘルスリテラシー向上を目的に、毎年さまざまなテーマの健康セミナーを配信しています。

2024年度開催実績

健康セミナー（オンラインまたは対面）		健康動画配信
実施月	テーマ	実施月	テーマ
2024年9月、11月	朝食セミナー	2024年8月～10月	糖尿病セミナー
2025年1月	歯科セミナー		脳・心疾患セミナー
2025年2月	睡眠改善プログラム スロードリンクセミナー ウォーキングセミナー	2024年10月～2025年3月	「肩こり」「腰痛」 「眼精疲労」「飲酒」「頭痛」「感染症」「花粉症」 「フレイル(中高年齢従業員)」
2025年3月	女性の健康セミナー

国際女性デーに合わせて、2025年3月に「働く男女のための健康セミナー」と題し、産婦人科医の高尾美穂先生をお招きして、男女の性差と健康課題、女性のライフサイクルと体調の変化についてお話いただきました。
アーカイブ動画視聴も含めて、約950名の方が参加し、受講後のアンケートでは参加者の99％が「男女の性差・女性の健康課題について理解が深まった」と回答しました。今後も女性も男性もともに学び、より働きやすい環境づくりに取り組んでいきます。

健診結果数値を基準とした就業制限

従業員が健康な生活を送り、明るく充実して働くためには、従業員自身が健康維持・増進に対して主体的な意識をもち、行動することが肝要です。
日立システムズグループでは、健康リスクの低下をめざし、さらなる個人の健康意識の変革を図ることを目的に、2019年度から就業上の措置を導入しています。

就業上の 措置区分	基準値（or条件）		「就業上の措置」の内容
	糖尿病検査値 （HbA1c）	血圧検査値 （拡張期）
要休業措置	9.0以上	収縮期170以上 or 拡張期110以上	自宅療養（教育入院勧告を含む）
就業制限措置	8.0以上	100以上	変則勤務禁止、時間外労働禁止、海外渡航禁止、裁量労働・フレックス勤務適用除外
通常勤務措置	6.0以上	90以上	通常勤務を行いながら個人健康意識改革、自己主体的改善を図る。 ・生活習慣の改善 ・通院・治療による数値改善

セルフケアのサポート

日立システムズグループウォーキングイベント

従業員の健康増進・職場内のコミュニケーションの推進を目的に、2017年度から毎年ウォーキングイベントを開催。
健保組合が提供しているウォーキングコンテンツを活用し、イベント期間内の1日あたりの平均歩数でグループ対抗戦や個人戦を繰り広げています。
年々参加者が増加しており、健康習慣の定着の一助となるだけでなく、職場内コミュニケーションの活性化にも役立っています。

2024年10月参加者：3,885名

「健康的な宅配食nosh（ナッシュ）」の利用促進

従業員の食生活の改善サポートとして、2022年度から日立システムズグループの従業員向けに糖分・塩分を控えた健康的な宅配食を特別価格で提供しています。

がん予防対策

近年、２人に１人ががんに罹る時代となってきました。しかし、医療の発展とともにがんは治る病気になってきているため、いかに早期に発見し、治療開始するかで、その後の生活は大きく変わります。
日立システムズは2021年度から、疾病予防・早期発見のために、健康保険組合のがん検診費用を補助するとともに、会社からの補助支給を実施。
従業員の健診結果状況に応じて補助対象を追加するなど対策を強化し、検診受診率向上に取り組んでいます。
胃がんや肝がんは、感染症を確認したあとでも必要な治療を受けることで発生を防止できるがんであるため、2018年度以降、入社時の健康診断において胃がんなどを引き起こす原因となるピロリ菌検査を追加したほか、2019年度には肝臓がんの主な原因である肝炎ウイルスの検査を取り入れ、発症予防につなげています。

日立システムズ独自会社補助項目

No	検査項目	対象	検査方法	単位	会社補助額 （上限）
1	ABC検診 （胃がんリスク検査）	35歳以上	ヘリコバクターピロリ抗体検査およびペプシノゲン法検査およびABC判定	円	1,200
2	大腸がん	35歳以上 （ポイント年齢化については都度導入を検討）	大腸カメラ、大腸CT	円	20,000
3	腹部CT （肝臓・脾臓・膵臓・胆嚢・腎臓）	35歳以上	腹部CT	円	13,000
4	動脈硬化度検査	35歳以上	頸動脈超音波、血圧脈波	円	2,300
5	卵巣がん検査	25歳以上	腫瘍マーカー(CA125)	円	3,800
6	<新規追加> 脳ＭＲ検査	35歳、40歳	脳MRI+MRA	円	12,000

No	検査項目	単位	会社補助額 （上限）
1	大腸がん検査(カメラ・ＣＴ)	円	20,000
2	腹部CT	円	13,000
3	卵巣がん検査（腫瘍マーカー）	円	3,800
4	骨密度検査	円	3,200

がんと就労

がんについての知識を深め、従業員自身や大切な人の健康について考える機会を設けることを目的に、社内イントラにがんと就労に関するページを開設しています。
開催したがんセミナー動画や従業員によるがん体験記や、がんになった時の社内外のサポート体制などを掲載し、万が一がんにり患しても安心して働き続けられる環境づくりを推進しています。

心身ともに健康であるための支援施策（メンタル）

職場復帰支援プログラム

疾病などで休業した社員が安心して療養に専念して回復後に円滑に職場復帰できるよう、休業開始から職場復帰後のフォローアップに至るまでの流れと、本人・職場・労務担当部門などそれぞれの役割を明確にした「職場復帰支援プログラム」を策定。きめ細やかにサポートをしています。

メンタルヘルス研修

働き方の多様化によってコミュニケーションが不足しているといわれています。
そこで、ひとりひとりの心身の健康維持や職場の活性化のため、2021年度から管理職を対象とした「メンタルヘルス（ラインケア）研修」、一般従業員を対象とした「メンタルヘルス（セルフケア）研修」のオンライン研修を実施しています。
メンタルヘルスに対する正しい知識の取得を推進するとともに、職場の不調者の発生予防、早期発見や早期対応力向上につなげていきます。

新規入職者へのメンタルサポート

新卒採用者や経験者採用者は、新たな職場や環境に慣れるまでに時間を要することが新たな課題として取り上げられています。そうした入社間もない従業員全員に健康に関する調査を実施し、結果に応じて、産業保健スタッフによる面談などを実施し、安心して働けるよう心身をサポートしています。

交通事故防止への対策

交通事故発生件数ゼロの実現に向けて、各種交通事故防止対策を推進しています。
特に社用車については、毎年、社用車運転者に対し各種安全運転教育を実施するとともに、2022年4月からは、事故発生後ではなく、未然に社用車運転者の急発進などの運転の癖や脇見などの気の緩みの指導・改善を図る目的で、交通事故削減支援サービス（通信型AIドラレコ：DRIVE CHART）を導入いたしました。
今後も交通事故の撲滅をめざし、交通安全に関する意識の向上と安全運転の実践に向けた取り組みを全社に展開していきます。