REDISuite 汎用EDIサービス

企業間のデータ交換を支えるサービス

REDISuiteは、多様な通信手段を標準提供し、あらゆる取引先との通信を可能としています。拡張性の高いサービスであるため、サービス導入後の取引先追加にも柔軟に対応致します。

各社個別仕様、及びさまざまな業界標準にも対応可能な「REDISuite 汎用EDIサービス」で、お客さまの業種内だけでなく、他業種とのデータ交換も実現します。

効率化を図る

データ交換には複数のサービスタイプを用意しています。サービス導入においては、お客さま側に手間を掛けることなく、効率的に移行を行います。よって、安心して本来の業務に集中していただけます。

取引先を掴む

取引先ごとのデータフォーマットの違いも、EDIセンターの活用により共通化が可能となります。そのため、サービス導入に伴う取引先への依頼事項も発生することなく、取引先との連携が可能となります。

負担を抑える

サービス移行や導入後の運用では、お客さまだけでなく取引先からの問い合わせも当社で対応致します。お客さま側に取引先対応の窓口を立てていただく必要はございません。

運用を支える

本サービスは、一部を除き、24時間365日稼働します。
但し、定期的なメンテナンスは発生します。その場合は、事前連絡の上、作業を実施します。
また、24時間365日対応可能なヘルプデスクにて、お客さま・取引先からの問い合わせを受け付けます。

データ交換の主なサービスタイプ

データ交換のインターフェイスは取引先ごとに決定することができます。本サービスはレガシーEDI（公衆網*固定長やCSVフォーマット）、次世代EDI（インターネット*XML）だけでなく、Webブラウザ、FAX、電子メールなど、様々な通信媒体に対応しています。
（通信プロトコルの詳細、その他業界標準についてはお問い合わせ下さい。）

お客さま接続

取引先接続

*1 「流通BMS」「流通ビジネスメッセージ標準」は（財）流通システム開発センターの登録商標です。

主な機能、オプション

メッセージ変換機能

通信プロトコルごと、取引先ごとに異なるフォーマットとお客さまフォーマットとの変換を行います。
これにより、お客さまではインタフェースの１本化が行え、取引先の通信プロトコル、フォーマットを意識することなくさまざまな通信プロトコルの取引先とのデータ交換を行うことが可能です。
※取引先の通信プロトコルタイプに応じて、固定長、CSV、XMLなどに変換可能です。

送受信状況照会ツール

取引先ごとのデータ発生状況や送受信状況、サービス内部での処理状態、エラー発生状況などをリアルタイムにWeb画面で照会するツールです。件数確認などをお客さまにてご確認していただくことが可能です。

ディザスタリカバリ（オプション機能）

災害対策としてEDIセンター自体を冗長化します。
通常、当社東日本拠点のセンターに接続しておりますが、大規模震災時にセンターがダウンした場合には、西日本拠点のセンターに接続切替えをおこない、業務を継続することが可能です。そのため、大規模災害であっても、長期間のサービス停止が発生しません。

電子データ保存機能（オプション機能）

取引先との送受信データを、電子帳簿保存法に対応し7年間保存します。保存データは必要な際にWeb画面より検索しダウンロードすることが可能です。

医療機器・医薬品業界VANとの接続を強化

医療機器・医薬品業界データ交換システムと短期間でデータ連携可能なサービスの提供を実現。
本サービスは、医療機器、製薬業界独自の仕様にあったEDIシステムを、短期間（最短2ヶ月）かつリーズナブルなコストで利用することが可能です。

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データ連携におけるお客さまの現場課題

ケース1

お客さまの課題

• 社外との情報連携手段・方式を、各部署ごとに検討・導入している。
• 受発注業務は自動化済みだが、物流倉庫への出荷指示情報や、銀行への入出金情報の連携は自動化できていない。

解決策

• 社外との連携インターフェースを集約、一本化によりシステム維持負荷を軽減

ケース2

お客さまの課題

• INSディジタルモードの廃止に向け、EDI環境を刷新したい。
• H/W、S/Wの維持・保守や、トランザクション数の増加に伴う機器増強など、EDI基盤管理における負担を軽減したい。

解決策

• サービス利用で業務負担を軽減し効率化を実現、外部要因・内部要因の変化に柔軟に対応

ケース3

課題

• 自社はEDI環境を保有しているが、EDI環境を保有していない取引先も多く、電話やFAXによる受発注業務が残っている。
• 取引先より帳票形式での注文書、請求書等の発行を要求されており、印刷から郵送業務までを廃止できない。

解決策

• 業務プロセスの変更を最小限とし、EDI導入における取引先の抵抗感を抑制

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