約8割の企業が動き出すも「要件定義」に高い壁。実態調査から学ぶ、レガシーシステム刷新を成功に導くポイントとは。

　株式会社日立システムズ(以下、日立システムズ)は、中堅・中小企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進に貢献するため、製造業や卸売業で基幹システムの導入・運用に関わる部門の責任者や担当者約1,000名を対象に、「製造・卸売業におけるレガシーシステムの移行状況と解決手法」に関する調査を行いました。

　サプライチェーンの中核を担い、複雑な受発注や多品種の在庫管理業務を抱える製造業・卸売業。これらの業界でDXの推進が急務とされる中、共通の大きな障壁となっているのが「レガシーシステム」の存在です。長年稼働してきたメインフレームやオフィスコンピューター（オフコン）、独自開発のシステムなどは、業務の属人化やデータの分断を引き起こすだけでなく、維持・保守コストの増大など運用面でも深刻な課題を生み出しています。

　一方で、いざシステムの刷新を図ろうとしても、「何から手をつけるべきか」「自社に最適な移行手法はどれか」と初動で悩む企業も多い状況です。そこで、日立システムズは、レガシーシステムからの脱却をめざす製造業や卸売業が、現状どのような課題を抱え、システム移行の際にどのような壁に直面しているのかを明らかにし、レガシーシステムからの移行を検討する際の一助にしていただくため、実態調査を行いました。

　本調査からは、レガシーシステムを利用している企業のうち、すでに8割以上の企業が、システム刷新に向けた具体的な検討やプロジェクトの推進段階にあることが示されました。多くの企業が、レガシーシステムからの脱却を喫緊の課題として捉え、実際の行動に移し始めている実態がうかがえます。

　日立システムズは、こうした課題を抱えている中堅・中小製造業・卸売業に向けて、AIを活用してレガシーシステムをマイグレーションするサービスや、上流工程でシステムの構想策定を支援するサービス、FutureStageをはじめとするお客さまニーズにあわせた各種の基幹システムの提供など周辺システムを含めて幅広いサービスを提供し、現状のシステムからの移行・刷新プロジェクトを成功に導きます。