内定から配属までの流れ

3つのコースからなる体系的な教育制度を構築

職種別教育、階層別教育、グローバル教育の3つのコースからキャリアプランに沿って受講できる幅広いプログラムをそろえています。ITスキル標準（ITSS）に準拠した人財育成システムを構築しているほか、役割やキャリアに応じた効果的な教育を実施し、人財育成を強化しています。

職種別教育体系

業務に必要な知識・スキルの継続的習得・向上を図るため自社教育および日立アカデミーの集合研修・オンライン研修・ｅラーニングなど約630種やそのほかの社外教育研修を活用し、人財育成を推進しています。2020年度は、一人平均年間5.6日受講しました。

また、下図の体系に基づいた「Off-JT」の実施と併せ、職場で「OJT」を基本とした実務教育を実施し、個人に合わせた人財育成を図っています。

若年層教育体系

新人教育期間を含む入社5年間を「若年層」と位置付けています。この期間に計画的な教育を実施することで、自律的に行動できるプロフェッショナル人財の早期育成を図っています。

入社直後は社内教育機関である「ITアカデミー」に入校し、営業／SE職種は3カ月間、CE（カスタマーエンジニア）職種は6カ月間、ITの専門スキルおよびビジネススキルの基礎とマナーを集中して磨き上げた後に配属されます。

加えて、SE職種は配属後6カ月間「モノづくり実習」にて開発力を強化し、2年目には「システム工学レポート」にて業務分析力を養成します。

階層別教育体系

階層ごとに必要な知識・スキル・マインドの習得・向上を図ることを目的に当該階層全員が必須受講する基礎研修、個人別に選択受講できるスキルアップ研修、ビジネスリーダーを育成するビジネスリーダー選抜研修を整備しています。

グローバル教育

新人から管理者層に至るまで、各階層に応じたグローバル教育体系を整備しています。

若年層教育プログラムでは、英語力やグローバルスキルの向上をめざした研修を全員に実施し、グローバル人財の裾野を広げています。その中から選抜者が「若手海外経験付与教育プログラム」や「海外業務研修制度」で短期～長期の海外派遣を経験し、グローバル人財としてのレベルアップを図っています。

日立システムズの新人育成期間は最大12ヶ月間。ビジネスシーンで通用するプロフェッショナル人財の育成を目指し、職種別に必要な基礎知識・技術を身につけるために十分な新入社員研修を実施します。新入社員研修が終わると配属先が決まり、業務を通じて上司や先輩から仕事を学ぶOJTに移行します。業界内でもハイレベルなスキルやビジネスコミュニケーションの基礎は、この期間に習得することになります。

自己啓発支援

日立システムズでは多様な分野でDX（デジタルトランスフォーメーション）を展開しています。我々のDXの強みは、これまで蓄積してきたデジタル化による課題解決の実績とお客さまの業務への深い理解です。そのためには、DXのアプローチ手法に長けた人財が不可欠であり、デジタル人財の確保と育成に力を入れています。

デジタル人財の推移

主要資格取得者(単独）

業務上、取得を指示された資格は、事前学習・受験・更新手続き・講習の実費を会社が全額支給。自己啓発による資格取得も、業務上必要と認められた場合は、受験・更新手続き・講習の実費を会社が支給しています。

※2022年10月1日現在　※毎年6月に更新

新人育成チーム

「事業の方向性や中長期的なキャリアを理解し、やりがいを持ちながら業務を遂行していること」。これが日立システムズの新卒育成のテーマです。そのためには座学での学びだけではなく、日常の仕事の中で先輩や上司と充実したコミュニケーションを図ることが重要だと考えています。そこで、指導員、メンター、相談窓口といった複数の従業員が新人育成チームとして新入社員と関わり、育成にあたっています。

新人教育チーム体制図

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指導員・メンターの役割

業務や会社生活全般においての新人指導を行います。新人と1on1ミーティングを月1回以上行い、新人が独り立ちするための手助けを行います。また、上長と共に新人育成チームを主導し、チーム全体に新人の状況や成長過程を報告。チーム全体で新人を見つめていけるように進めていきます。（原則3年間指導）

新人の悩みや不安を受け止め、相談に乗る役割です。新人と1on1ミーティングを月1回以上行い、新人が職場に定着するためのサポートを行います。（原則1年間伴走）