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社会に貢献するチカラ
それがオール日立で取り組む
デジタライゼーション

日立システムズは、日立グループの5つのセクターのうち、グループ全体を牽引しているITセクターに所属し、約2兆円の売上の4分の1を占める重要なIT会社という位置づけにあります。国内に約300のサービス拠点を有し、データセンター、運用・監視センター、コンタクトセンターといったサービスプラットフォームが強みの事業体の中で、色々な業種の業務知識を生かしたソリューションを提供するシステムエンジニア、課題発掘や新しいビジネス創出といった高い視座で顧客に対峙するコンサルティング営業、プラットフォーム系を支えているカスタマーエンジニア、この3つの部隊が一緒になってお客さまに対応しています。システムの構築やクラウドサービスを提供する場合でもグループ内のバリューチェーンがつながっているので自由度が高く、ワンストップでスピーディーにお応えできることや、電気系からIT系等の幅広い技術者、有資格者が多い点が強みです。今後の取り組みとして大きく捉えているのは、人財の育成も含めたデジタライゼーションと、日立グループで連携し新たな現場にアプローチしていくことです。一例を申し上げると製造業では、産業用ロボットを導入する「ロボットシステムインテグレータ(ロボットSIer)」のためのローカル5Gのネットワーク構築など、人間とロボットが協調する新しいエリアを伸ばし、日本の産業を支えている中小企業様にも貢献したいと考えています。また、セキュリティ事業にも目を向け、人財も増やし、今まで以上に強化していかなければなりません。行政のデジタル化、アプリケーションの標準化、クラウド化等、モダナイゼーション(古くなったIT資産の近代化)も時間はかかるかもしれませんが着実に、かつ慎重に進めていかなければならないと考えています。


確立された教育制度とトレーニング施設で
実践力の磨かれた人財へ

日立システムズでは、すべての業種あるいは職場で教育制度が確立されています。新人教育を例に挙げると、日立グループのさまざまな教育部門を結集し設立した「日立アカデミー」という教育機関のもと、新入社員はそこで3~6か月間かなりきめ細かな教育を受けることになります。業種別で見ても、例えばシステムエンジニアは、入社1年目の「モノづくり実習」でのシステム開発をはじめ、実践の中でのOJT、入社2年目には職場の上司の指導を受けながら業務分析力を養い論文を作成する「システム工学レポート」に取り組むなど、早い段階から実践的な教育を受けます。その他にも、机上だけではなく実機を使ってbotと言われるアプリケーションソフトウェアからデータを吸い上げて、可視化するアプリケーションを作成するというようなトレーニングも行っています。我々日立システムズの魅力のひとつは、入社間もない段階から実践力を磨くことができる環境が整っていること、そして、若いうちから現場で責任ある業務を経験し、培った力を発揮できることにあると考えています。他にも、中堅層社員を対象とした約3か月程度の社会課題解決ワークショップで、社会課題を自分ごととして捉え、新たな価値創出を体感してもらうような取り組みも行っています。


日立グループではジョブ型雇用を導入し始めていましたが、新型コロナウイルス感染症拡大防止のための在宅勤務、テレワークへの移行等により、必然的に「働き方」にも変革が求められる状況となりました。いわゆるニューノーマル時代の働き方では、期待される人財像も変わってきます。まずは健康面で自己管理ができることはとても重要です。さらに業務においては自分がアサインされていなくても周囲をサポートできる人、臨機応変に対応できる人、自分が何に貢献できるかを考え行動できる人、つまり自ら判断でき、積極的に行動できる“自律型人財”が求められるでしょう。これまでも人財の教育に力を注ぎ、環境を整えてきた日立システムズ。今後もどのような社会の変化にも柔軟に対応できるような自律型人財の育成をめざし、あらゆる領域で活躍できるよう皆さんの成長をサポートしていきます。

日立システムズは、システムのコンサルティングから構築、導入、運用、そして保守まで、ITライフサイクルの全領域をカバーした真のワンストップサービスを提供します。