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2018年12月4日
株式会社日立システムズ
株式会社日立システムズ(代表取締役 取締役社長：北野 昌宏、本社：東京都品川区／以下、日立システムズ)は、株式会社日本経済新聞社(代表取締役社長：岡田 直敏、本社：東京都千代田区／以下、日本経済新聞社)が2018年11月19日に発表した、働き方改革を通じて生産性革命に挑む先進企業を選定する「第2回日経Smart Work経営調査」において4星に認定されたことをお知らせします。
日経「Smart Work 経営調査 4星」
日本経済新聞社グループは、新たな時代に競争力を発揮する企業経営のあり方として「Smart Work」を提案しています。「Smart Work」とは、多様で柔軟な働き方の実現などにより人材を最大限に活用するとともに、イノベーションを生み、新たな市場を開拓し続ける好循環をつくり、生産性など組織のパフォーマンスを最大化させることをめざす経営戦略です。日本経済新聞社は「Smart Work」を実践している企業を新しい「日本の優れた会社」として評価する「日経Smart Work経営調査」を2017年から開始しています。
日立システムズでは、企業活力向上施策「SMILE Work∞Life Action」として、「働き方改革」「健康経営」「ダイバーシティ」の推進とコミュニケーションのさらなる促進により、柔軟な働き方を拡大し、企業活力向上や生産性向上を実現することによって、多様な人財が多様な価値観を持っていきいきと活躍し、大きな成果を挙げることができる環境づくりに取り組んでいます。
今回、日立システムズは、日本経済新聞社が発表した「第2回日経Smart Work経営調査」において、「人材活用力」「経営基盤」の分野で高く評価され、4星(5星が最高位)に認定されました。
今後も日立システムズは、多様な働き方を支援し、従業員一人ひとりがいきいきと最大限の能力を発揮することができる環境づくりに継続的に取り組みます。そして、いきいきと働く多彩な人財と先進の情報技術を組み合わせた独自のサービスによってお客さまのデジタライゼーションに貢献し、お客さまと共に新たな価値を創造してまいります。
「人材活用力」「イノベーション力」「市場開拓力」「経営基盤」の4分野において、企業調査の回答データに加えて、一部項目では消費者向けのインターネット調査、および、日本経済新聞社のデスク・編集委員等への調査、その他各種外部データを使用し、総合的に評価します。2018年5月から7月にかけて調査し、上場企業を中心に663社が回答しました。
日立システムズでは、「働き方改革」「健康経営」「ダイバーシティ」の推進とコミュニケーションのさらなる促進により、柔軟な働き方を拡大し、企業活力向上や生産性向上を実現することによって、多様な人財が多様な価値観を持っていきいきと活躍し、大きな成果を挙げることができる環境づくりに取り組んでいます。
株式会社日立システムズは、幅広い規模・業種システムの構築と、データセンター、ネットワークやセキュリティの運用・監視センター、コンタクトセンター、全国約300か所のサービス拠点などの多彩なサービスインフラを生かしたシステム運用・監視・保守が強みのITサービス企業です。多彩な「人財」と先進の情報技術を組み合わせた独自のサービスによってお客さまのデジタライゼーションに貢献し、新たな価値創造に共に取り組み、お客さまからすべてを任せていただけるグローバルサービスカンパニーをめざします。
株式会社日立システムズ
CSR本部 コーポレート・コミュニケーション部 杉山、藤原
〒141-8672 東京都品川区大崎一丁目2番1号
TEL：03-5435-5002(直通)
E-mail：press.we@ml.hitachi-systems.com
以上
日立システムズは、システムのコンサルティングから構築、導入、運用、そして保守まで、ITライフサイクルの全領域をカバーした真のワンストップサービスを提供します。
