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医療DXの挑戦者が語る

~健康長寿を支えるデジタルヘルスケアの可能性と未来とは~

~健康長寿を支えるデジタルヘルスケアの可能性と未来とは~

世界有数の長寿国・日本の高齢者人口・高齢化率は年々上昇を続けている。長生きできる社会は素晴らしいものだが、これを維持していくためには考えなければならないことがある。膨らみ続ける医療費負担の抑制はその1つだ。Well-being(幸せ)と医療費の抑制をいかに両立するか。この実現に向け、医療分野のデジタルトランスフォーメーション(DX)を牽引する産学連携の実証実験がスタートした。そのキーパーソンらにプロジェクトにかける想いと近未来のデジタルヘルスケアの可能性について聞いた。

(聞き手・構成:日経BP 総合研究所 フェロー 桔梗原 富夫)

日本の医療・ヘルスケア領域が抱える
3つの課題とは

――健康で長生きできる社会を実現するうえで、医療・ヘルスケア領域の課題をどのように捉えていますか。

日立システムズ 宇川氏

日立システムズ 宇川 日本の医療・ヘルスケア領域は現在、3つの課題に直面しています。1点目は「医薬・ヘルスケアのバリューチェーンにおける情報・データの断絶」。製薬会社、医薬品卸、医療機関が、ヘルスケアデータをそれぞれ個別に管理しており、連携ができていないのです。

必要な医薬品の提供に時間がかかると、医療の質やQOL(生活の質)の低下につながりかねません。今こそ、データを包括的に一元管理し、切れ目なく情報提供する。新しいバリューチェーンの構築が求められています(図1)。

健康管理データや検診データを医薬・ヘルスケアプラットフォームに統合し、これをベースに住民、医療機関・薬局、自治体をつなぐ。データに基づく適切な情報をタイムリーに提供し、地域連携のセルフメディケーションを実現する

 2点目は「医療費の増大」です。国民医療費は年々膨らみ続け、その金額は令和2年度では年間約42兆円。これをいかに削減するかは大きな社会課題です。この状況を受け、国がめざしているのが、健康寿命の延伸です。健康であり続けることは、Well-beingを増進し、医療の負担軽減にもつながります。予防、健診・検査、診断、治療といった医療提供サイクルで切れ目のない連携体制を整備し、一次・二次・三次予防の網を張り巡らす取り組みが進んでいます。

 そして3点目が「地域間の医療格差の是正」です。デジタル田園都市国家構想を先導する取り組みとして、新たに「デジタル田園健康特区(仮称)」を設けることが決まりました。これは地域のデジタル化と規制改革を推進し、健康・医療に関する課題解決に重点的に取り組む自治体の活動を支援するもの。こうした活動が全国的に広がっていくことを期待しています。

自分の健康は自分で考え、健康寿命を延ばしていく

――3つの課題は、いずれも解決が急がれます。今後、どのような取り組みが必要となるのでしょうか。

東京大学 池浦氏

東京大学(以下東大) 池浦 日本の平均寿命は延び続け、2040年には100歳以上の人口が30万人になると予想されています。人生100年時代を充実して過ごすためには、宇川さんが指摘されたように、健康寿命を延ばすことが大切だと思います。ではどうやって健康寿命を延ばすのか。自分の健康は自分で考える、セルフメディケーションが重要になると思います。

 日本は国民皆保険によって、誰もが適切な医療を受けられます。これは世界に誇る素晴らしい制度ですが、一方で病気になったら病院に行けばよいという安心感から、セルフメディケーションの考えが希薄になっているのではないでしょうか。一人ひとりが健康を「自分ごと化」し、健康リテラシーを高めていくことが大切です。

サワイグループホールディングス 末吉氏

サワイグループホールディングス(以下、サワイ) 末吉 サワイグループは「なによりも健やかな暮らしのために」という企業理念のもと、沢井製薬によるジェネリック医薬品の供給を中核事業としています。高騰する医療費抑制の一環として、政府は10年以上前からジェネリック医薬品の使用促進を推進しており、その比率は医薬品全体のおよそ80%を占めるまでに高まっています。

 しかし、人生100年を健康に過ごすためには、薬による治療の前に予防・未病という取り組みが重要になります。この点は池浦先生が取り組まれている健康の自分ごと化や国が進めるムーンショット目標7* と同じ考えです。

インテグリティ・ヘルスケア(以下、IH) 武藤 手術や薬の処方は医師の役割ですが、QOLの向上や患者さん一人ひとりに適した医療の提供は、医師の力だけでできるものではありません。患者さんやその家族を含め、共に「医療を創造する」ことが欠かせません。

 特にサービスとして医療を捉えた時、それをどうやってデリバリーするか。まさに宇川さんが指摘されたバリューチェーンの問題ですね。これは患者さん、医療従事者、製薬会社といったすべてのステークホルダーにとって最適なバランスを築いていくことがテーマになります。

*内閣府:ムーンショット目標7
https://www8.cao.go.jp/cstp/moonshot/sub7.html

医療のデジタル化にはデータの標準化が不可欠

――なぜ日本の医療DXは世界に後れをとってしまったのでしょうか。

インテグリティ・ヘルスケア 武藤氏

IH 武藤 電子カルテを使っている開業医は、半分にも達していません。普及が進まない理由として大きいのは、「患者さんの医療情報は医療機関に帰属する」という考えが根強いことが一因だと思います。これまでは規制緩和もあまり進んでいなかったこともあり、医療情報を共有したり、活用したりしようという意識が醸成されていないのです。

 ベンダー側の対応にも問題があります。仕様をオープンにしていくという意識が希薄です。自分たちだけで改良を重ねていく、閉じた発想から脱し切れていません。その結果、世界はITで変わっているのに、日本の医療はその流れに乗り切れていないのです。

東大 池浦 おっしゃる通りです。ここに風穴を開けるべく、私たちは9年ほど前に「センター・オブ・イノベーション(COI)」というプロジェクトを立ち上げ、SS-MIX2という電子カルテの標準規格を策定しました。全国で約1200の病院で採用されています。全体に占める割合はまだそれほど多くありませんが、ベンダーに依存しない形ができたことは大きな進歩だと思っています。

従来のサービスでは
膨大な医療情報の活用が進まない

――医療情報を有効に活用し、課題解決につなげていくためには具体的にどのような仕組みが必要になりますか。

日立システムズ 宇川 大きな期待を集めているのが、クラウドやAIなどを活用した最新技術によるイノベーションです。実際、国もPHR(パーソナルヘルスレコード:個人の健康に関する医療情報)を活用した医療・ヘルスケアのデジタル化を推進し、セルフメディケーションによる健康寿命の延伸と医療費の削減をめざしています。

 とはいえ、この実現は簡単なことではありません。PHRと一口に言っても病院の診察・検査結果や定期健康診断の結果など、膨大な医療情報が存在します。医療提供サイクルも多岐にわたるため、すべてのサイクルに対応したサービスや情報提供が求められます。

 各サイクルに対応した個別サービスは存在するものの、すべてのサイクルをまたいだサービスや膨大な医療情報を一元管理できるサービスは限られているのが現状です。膨大な医療情報を一元的に管理・連携し、それを医療提供サイクルに応じて分析・活用する。そのために統合的なデジタルプラットフォームが必要になります。

 このデジタルプラットフォームは患者さんや医療従事者にとって使いやすいものでなければなりません。例えば、アプリケーション内のAIアバターがユーザーに語り掛け、行動変容を促す。そんな「続けたい」と思えるような工夫が必要でしょう。

 そこで日立システムズは日立グループと連携し、医療DXの基盤となる「医薬・ヘルスケアプラットフォーム」を提供することにしました(図2)。

日立システムズが運営するプラットフォームがDX基盤となり、日立グループの医療ITソリューションや医療機器から得られるデータを取り込み、AIを活用してステークホルダーに新たな価値を提供する

IH 武藤 データを解析してそこから価値を生み出す場合、重要になるのが因果関係です。「理由は分からないが、こういう治療や薬に効果がありそうだ」といった。こうした相関関係だけの解析結果は、人の生命に直結する医療では選択できません。なぜこういう治療や薬に効果があるのか。因果関係まで分かる仕組み、つまり統合したプラットフォームが不可欠なのです。

法規制やガイドラインに準拠し、信頼を確保する

東大 池浦 同感です。今後、個別化された健康医療指導を行うにしても「なぜ生活習慣病が発症するのか」「どうすれば改善できるのか」。医学的に原因を解明しそれをエンジニアリングで社会実装させる必要があります。

 その手段としては、食事や生活をさりげなくモニタリングできるセンサーやデバイスを開発し、食・運動・睡眠・ストレス・飲酒・喫煙との関係をAIで解析して分かりやすく指標で示すことが必要と考えます。今後は「医学分野」と「工学分野」が連携する「医工連携」が重要なキーワードになると思います。

サワイ 末吉 PHRは非常にセンシティブな個人情報を扱います。これをしっかりと堅ろうに保護しなければならない。患者さんや医療従事者が安心して使えることも大切なポイントになると思います。

日立システムズ 宇川 おっしゃる通りです。当社の医薬・ヘルスケアプラットフォームは、さまざまな法規制に準拠したセキュアなクラウド環境で運用します。「医薬品・医薬部外品製造販売業者等におけるコンピュータ化システム適正管理ガイドライン」(通称:CSVガイドライン)」、医療情報を安全に取り扱うための「3省2ガイドライン」にも準拠しています。

 安全を担保したうえで、医療情報システムにおけるクラウド活用を促進していきます。また医療情報のセキュリティー対策・安全管理などを意識したクラウドシステムの構築支援、システムコストの最適化、運用管理の効率化を支援する各種ITサービスも広く提供しています。

受診者の行動変容を促し、健康寿命の延伸に貢献する

――日立システムズは今お話しいただいた医薬・ヘルスケアプラットフォームをベースに、新しい医療サービスの提供をめざしているそうですね。

日立システムズ 宇川 めざしているのは「健康~未病~特定保健指導~受診勧奨までのワンストップサービス」です。そのビジネスモデル構築に向けた実証実験を開始しました。当社が提供するセキュアなプラットフォームを活用し、サワイグループホールディングス、インテグリティ・ヘルスケア、東京大学センター・オブ・イノベーション拠点(以下、東京大学COI)との協創によって進めていきます。

 まず対象者の同意を得たうえで、その方の健康診断や検診の結果がPHRアプリケーションに反映されます。このアプリケーションにはサワイグループホールディングスの「SaluDi」とインテグリティ・ヘルスケアの「Smart One Health」を採用しました。(SaluDiはSmart One HealthのOEMです)

 アプリケーションのデータはプラットフォームで一元管理されます。このデータを東京大学COIが開発したAIで分析し、その方の5年後の健康状態や疾病リスクを予測・可視化します。それを「未病」「メタボリックシンドローム」「受診勧奨(ハイリスク)」に分類し、必要な情報を提供することでセルフメディケーションを支援します。

 まず「未病」と診断された方には歩行を中心とした健康プログラムや健康増進のアドバイスを提供し、その状態が保たれているかという定点チェックも行います。「メタボリックシンドローム」と診断された方には、オンラインでの保健指導や医学的根拠に基づいた日常生活の評価や個々の状況に応じたアドバイスをスマートフォン上で提供し、行動変容を促していきます。

 「受診勧奨(ハイリスク)」と診断された方にはオンラインでの診療も活用しつつ、医療機関での受診と治療を強く促します(図3)。

アプリケーションで収集した健康診断結果や検診データをAIで分析し、疾病リスクを予測・可視化する。リスクに応じて特定保健指導や医療機関の受診を勧奨するなど行動変容も促す。受診勧奨の患者はオンライン診療も選択できる

 現在、先述した当社が提供するセキュアなプラットフォームを活用し、データの安全性の担保、システムやアプリケーション開発・連携、サービス自体の効果を繰り返し検証しているところです。

――なぜこうしたサービスを実現しようと考えたのですか。

日立システムズ 宇川 健康診断の結果が治療を要する値であるにも関わらず、忙しさを理由に必要な検査や受診治療しない。その結果、重症化してしまうケースが少なくないのです。必要な受診をして適切な治療を施せば、重症化を予防したり健康を取り戻すことができます。有所見で自覚症状のない方も今の生活習慣を続けた場合の5年後の健康状態を知れば行動変容のきっかけになるでしょう。

 セルフメディケーションを支援することで、一人ひとりの健康寿命を延ばすことができる。これに貢献するため、ワンストップサービスの実現をめざしました。健康寿命が伸びれば、高騰する医療費を抑制し、医療・介護システムのサステナビリティー(持続可能性)も向上します。

デジタルツインで
未来の「カラダ」を予測する試みも

――新しい技術という点では、武藤先生は「医療のデジタルツイン」を提唱されていますね。それによって何が可能になるのですか。

IH 武藤 デジタルツインとは、コンピューター上に仮想の“双子”をつくり、そこに現実世界から収集したさまざまなデータを与え、テストやシミュレーションを行う技術です。

 もともとは製造業などの分野でテスト運用やリスク把握のために使われている技術ですが、これを医療にも応用して、血液や遺伝子、食事や生活習慣などのデータから、同じような因子や習慣を持つ人の病気のリスクを予測できます。食事や生活習慣を変えたら、リスクがどれぐらい下がるかもシミュレーションできるでしょう(図4)。

多角的なデータを融合してデジタルの“双子”をつくり、AIで分析する。5年後、10年後の疾病リスクや行動変容によってそのリスクがどう変化するか。どの病気にはどんな治療や薬が有効か。個別化医療のシミュレーションが可能になる

サワイ 末吉 この技術には製薬メーカーとしても期待しています。例えば、病院や薬局がこの技術を使えれば、薬を提供するだけでなく、行動変容を促す有意義な情報も一緒に提供できるでしょう。非常に多くの医療機関様と取引をさせていただいている私たちが参加することによって、デジタルツインの実現に大きく貢献できるのではないかと考えています。

―― この技術は医薬・ヘルスケアプラットフォームにも取り入れられているのですか。

東大 池浦 医療AIの開発の一環として取り組んでいます。統合的なデジタルプラットフォームですから、こうしたチャレンジも可能なのです。

産学連携で健康医療情報を「情備薬」にする

――今回の実証実験における4者の役割と強みを教えてください。

東大 池浦 東京大学は文部科学省が2013年11月から開始した「10年後の日本がめざすべき姿」の実現を支援するプログラム「COI STREAM」の中で、「入院を外来に」「外来を家庭に」「家庭で健康に」を掲げ、「自分で守る健康社会」をめざす取り組みを進めてきました。その中で「MIRAMED」という行動変容促進アプリケーションを開発しました。

サワイ 末吉 サワイグループはジェネリック医薬品の製造・販売による医療費の節減にとどまらず、健康関連アプリケーション「SaluDi」の提供を通じ、健康医療情報を「情備薬」として活用するサービス強化に取り組んでいます。情備薬という言葉には「SaluDiの情報をいつもあなたのそばに常備し、健康管理に役立ててほしい」という願いが込められています。

 今回の実証ではこのSaluDiを提供し、AI分析の基となるPHRデータの収集を支援します。同時に当社社員も実証実験に参加し、そのデータを基にサービスの実現可能性や効果検証も進めています。

IH 武藤 インテグリティ・ヘルスケアは人とテクノロジーを融合し、医療の未来をつくることをめざすメディカルテック企業です。IT の先端技術と医療ノウハウを組み合わせ、患者さんと医師の双方向コミュニケーションを深めながら、一層の診療の質の向上に寄与したい。今回の実証ではPHR管理システム「Smart One Health」とオンライン診療システム「YaDoc Quick」を提供しています。

 行動変容というのは、医師からしてみると実はものすごく難しいものなのです。特に昨今は選択肢がたくさんありすぎて、患者さんもなかなか一歩を踏み出せないのです。このサービスによって実際に行動変容まで促すことができて、初めて成功といえるでしょう。

日立システムズ 宇川 当社は今回の実証の基盤となる医薬・ヘルスケアプラットフォームを提供・運用するとともに、日立グループ各社と連携しながらサービス全体をデザインし、医療DXを推進しています。

 当社従業員を対象にサービス実証も開始しました。行動変容を促すため、武藤先生の協力を得て、オンライン診療と対面でのリアル診療の双方に対応し、受診の利便性も向上させました。この中でデータの安全性、システムやアプリケーションの連携性、サービス自体の効果などを繰り返し検証しているところです。

 この結果をフィードバックし、その後は日立グループの健康も支えていく計画です。武藤先生の協力を得て、今秋開設予定の「Smart One Clinic(診療所)」と連携して、サービス体制をより強固にしていく予定です。

セルフメディケーションをより身近なものにしていく

――実証実験を踏まえ、今後の展望と抱負を教えてください。

IH 武藤 組織の枠を超えて協創する今回の活動が持つ意義は非常に大きいと思います。情報を誰もが参照できるものにするという情報開示の在り方も先進的です。これによって患者さん自身が気づきを得て自分ごと化し、自らが意思決定をしていく。民主的に物事を判断することができるようになります。オープンな協創とオープンな情報開示を進め、これからも「医療の民主化」に貢献していきます。

サワイ 末吉 健康のための最も重要な3要素は「食事」「運動」「睡眠」です。この3つについて、その人に合った最適な行動変容を促す。そういうサービスの実現に貢献するため、SaluDiをさらに進化させていきます。同時にパートナー各社との協創も加速し、このサービスを健康管理のための日本一のプラットフォームに育てていきたいですね。

東大 池浦 健康で元気な人生100年時代の国づくりを実現するためには、産学官の連携がより重要になってきます。大学は既存の垣根を越えた連携をさらに推進し、地方自治体はお互いのベストプラクティスに学ぶ。企業は従来の枠組みに縛られず健康経営を進めていく。こうした活動を融合させ、これからも多くのオープンイノベーションを生み出していきたいと思います。

日立システムズ 宇川 今回の実証実験で得られるデータを基に各システムの機能をアップデートするとともに、さまざまなパートナーとの連携も推進し、健診から治療支援、介護まで包括する「ワンストップサービス」の拡充をめざしていきます。また医療機関向けの付加価値サービス、企業や健康保険組合向けサービスの提供を視野に、具体的なビジネスモデルの検討も行っていく計画です(図5)。

健康管理データや検診データを医薬・ヘルスケアプラットフォームに統合し、これをベースに住民、医療機関・薬局、自治体をつなぐ。データに基づく適切な情報をタイムリーに提供し、地域連携のセルフメディケーションを実現する

 その先には、健康で豊かな世界が広がると信じています。例えば、ウエアラブルデバイスの情報を基にかかりつけ医が予兆を検知し、体調が悪くなる前に適切なアドバイスをスマートフォンへ送る。外出が困難な方はオンラインで診療を受ける。クラウドで管理された診療情報や薬の処方歴はどこでも確認できるため、安心して治療を続けることができるでしょう。

 誰もが健康で、安心して暮らせる社会をつくる――。ITの先端技術を核に、日立システムズは、サワイグループホールディングス、インテグリティ・ヘルスケア、東京大学と共にこれからも挑戦を続けていきます。

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日立システムズは、システムのコンサルティングから構築、導入、運用、そして保守まで、ITライフサイクルの全領域をカバーした真のワンストップサービスを提供します。