約20年にわたり利用してきた自社独自システムの全面刷新に成功
製造業向け生産管理システム「FutureStage」が100年企業のさらなる成長を導く
2022年に創業100周年を迎える業界トップクラスのガス栓メーカー、株式会社藤井合金製作所様は、生産管理・販売管理・在庫管理をはじめとする基幹業務に「FutureStage 製造業向け生産管理システム」を導入しました。約20年にわたり利用してきた自社独自システムから、製造業のベストプラクティスを集約した先端のオープンシステムへとリプレイスすることにより、迅速な経営数値の把握、生産性の向上など、さまざまな業務メリットを実現しています。
業務ニーズの変化に対応できない、スクラッチシステムを刷新したい
藤井合金製作所様は、基幹業務システムを約20年間利用してきましたが、システム内のデータを自由に取り出せない、自社内外の情報システムと連携できない、処理レスポンスが遅い、などの業務非効率が目立つようになっていました。完成当時は業務にフィットしていたシステムも、時代の流れとともに移り変わる業務ニーズに対応できず、いつしか同社の成長とズレを来たしていました。保有するサーバーの保守切れ、旧システムに詳しい社員が少なくなってきたことなどを契機に、同社は基幹システムの刷新を行うことにしました。
スムーズなシステムリプレイスを可能にする、日立システムズの提案力を高く評価
システム導入プロジェクトのリーダー宮井様は「実績ある製造業向け生産管理パッケージをいくつか比較検討しましたが、FutureStageは特にシステムの完成度が高く、自社業務との適合性も高かった」と選定当時の印象を振り返ります。同じく導入プロジェクトのメンバーである製造部長・廣瀨様は、選定の決め手は「日立システムズの提案力」にあったと振り返ります。
「旧システムは完全なオーダーメイドのシステム。これまで当たり前だった自社独自の機能要件を、どうパッケージシステムで実現するかについて、日立システムズはとても親身な対応を行ってくれました」。
日立システムズのエンジニアが行ったことは、旧システムでの業務運用一つひとつに関して、パッケージ標準機能で対応する、パッケージにあわせて業務を変える、カスタマイズを行う、パッケージの機能エンハンスで対応するなど、FutureStageでの代替策の提案でした。これにより藤井合金製作所様は、約20年間利用してきたシステムからのリプレイスに対する不安を解消することができました。
システム刷新で広範囲にわたる効率化を実現。
今後さらなる経営改善・業務改善をめざす
FutureStage導入後、業務は大きく効率化しています。まず、システム内部に一元管理されたデータをユーザーが自由に出力できるようになったことで、JISなどの標準化団体に提出する証憑作成は、2日から半日に短縮されました。売り上げや受注残、在庫などの経営数字もタイムリーに把握できるようになり、営業所の営業進捗状況の正確な把握や、顧客問い合わせへの迅速な対応を実現しています。
自社内外にある情報システムとの連携も実現しました。運送会社の情報システムとの連携により出荷状況のスピーディーな確認が可能になり、また、新たに開始したEDI受注では、これまで1日かけて処理していた大手得意先の受注をわずか数分で完了できるようになりました。
導入から半年が経過し、まずは旧システムからFutureStageへのスムーズなリプレイスを実現した藤井合金製作所様。今後は、これまでシステム外で行っていた原価計算や金型管理、試作管理、トレーサビリティ対応もFutureStageで行うことにより、原価低減や品質向上などさらなる経営メリットの実現をめざしていきます。
日立システムズは藤井合金製作所様のさらなる発展に貢献するため、FutureStageの機能エンハンスや、充実のサポート対応を引き続き提供していきます。
株式会社藤井合金製作所
システム刷新をスムーズに実現できたのは日立システムズの親身なサポートのおかげ
20年近く利用してきたシステムからのリプレイスということで、乗り越えるべき課題は多くありました。しかし、日立システムズがとても親身に、早いレスポンスで相談に乗っていただいたおかげで、スムーズな移行を実現することができました。今後システムをさらに活用して、より大きな導入効果を実現していきたいと思います。
お客さまの期待に応えるため、今後も継続的なパッケージ機能の進化を実現していきます
パッケージ機能の継続的なエンハンスはFutureStageの強みの1つです。お客さまの期待に応えるため、機能進化のスピードをさらに加速できるよう、社員一同努力していきたいと思います。
今回の取材にご協力いただいたお客さま
ご協力ありがとうございました。
*本内容は2019年4月時点の情報です。
本事例に記載の情報は初掲載時のものであり、閲覧される時点では変更されている可能性があることをご了承ください。
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