東京メトロがユニファイドコミュニケーションを導入

Microsoft 「Skype for Business」を活用し、多拠点間のコミュニケーションを効率化

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2015年6月12日
株式会社日立システムズ

株式会社日立システムズ（代表取締役取締役社長：髙橋直也、本社：東京都品川区／以下、日立システムズ）は、東京地下鉄株式会社（本社：東京都台東区社長：奥義光／以下、東京メトロ）が、従業員間のコミュニケーションを効率化するユニファイドコミュニケーションを導入したことをお知らせします。

東京メトロでは、駅や整備基地など300以上の拠点を有しており、各拠点では事務職から技術職までワークスタイルの異なる職種の従業員約8,700名が業務に従事しています。東京メトロは円滑な業務運営のために、従業員間のコミュニケーションを重視しており、離れた拠点間であっても電話やメールだけではなく、伝達する内容や、緊急度に応じ、さまざまな手段でコミュニケーションができる環境の構築をめざしていました。

こうした背景を踏まえ、東京メトロは、日立システムズの「NETFORWARD（ネットフォワード）　ユニファイドコミュニケーションサービス」を導入しました。本サービスは、ユニファイドコミュニケーション環境の実現を、設計から構築、運用、保守までワンストップでサポートするものです。
今回東京メトロは、本サービスにより、Microsoft社製品の「Skype for Business」（*導入時名称Lync）を利用したユニファイドコミュニケーション環境を導入しました。「Skype for Business」は、インスタントメッセージやWeb会議、プレゼンス機能などを統合的に利用できるコミュニケーションツールです。プレゼンス機能は、個人の状況（在席、取り込み中など）を専用画面によりPC上で表示します。また、Office製品との連携ができるため、Outlookの予定表にあわせて自動的に在席状況を更新することも可能です。

多くの拠点に、従業員が分散している東京メトロは、ユニファイドコミュニケーションの導入により、用途や状況に合わせた適切なコミュニケーションによる効率的な業務運営を実現しました。
例えば、連絡をとりたい相手に対し、プレゼンス機能で在席状況を確認してから電話連絡や席への訪問、その他、簡易な確認事項や簡単な伝言はインスタントメッセージを活用するなど、電話の掛けなおし、伝達漏れ、行き違いなどのコミュニケーションロスを軽減し、情報伝達・意思決定の効率を向上しています。

日立システムズでは、2013年9月から「NETFORWARD　ユニファイドコミュニケーションサービス」を提供しています。同サービスでは、「Skype for Business」などのツールの提供をするだけでなく、ユニファイドコミュニケーションの効果を最大化するためのネットワークインフラの構築も提供します。さらにPBXなどの電話インフラと組み合わせた構築も対応可能であり、お客さまのコミュニケーション環境全般の改善を支援しています。　また、日立システムズは、ユニファイドコミュニケーションの分野において高度な専門性・技術力を持つパートナーとして、「Gold Communications コンピテンシー」という最高レベルの認定をMicrosoft社から取得しており、「Skype for Business」をよりよく利用するためのノウハウや保守技術を有しております。
今回も、これらの技術力とトータルサポート力が評価され、本サービスが採用されました。
日立システムズは、今回の東京メトロでの導入実績を生かし、ユニファイドコミュニケーションならびに仮想デスクトップ環境の導入をはじめとするさまざまなソリューションの提供を通じて、企業のコミュニケーション環境改善やワークスタイル変革をトータルでサポートしてまいります。

東京メトロ様ユニファイドコミュニケーション構成概要

東京メトロ様ユニファイドコミュニケーション構成概要図

東京メトロについて

東京メトロは、首都東京の都市機能を支える公共交通機関であり、「東京の案内役」、「首都圏の鉄道ネットワークのつなぎ役」として、お客さまを安全に確実に目的地までお届けすることはもちろん、お客さまの日常をサポートする関連事業にも積極的に取り組んでいます。そして、より効率的な事業運営を目指し、コスト削減活動や生産性の向上を精力的に進めるほか、地域社会と密接なコミュニケーションを図り、地球環境保全への取組みやコンプライアンス経営に努めることにより、社会からも高く評価され、信頼される企業を目指しています。
詳細は、http://www.tokyometro.jp/index.html（新規ウィンドウを表示）をご覧ください。