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DEVELOPMENT
キャリアデベロップメント
3つのコースからなる
体系的な教育制度を構築
当社は、お客さまに価値ある提案をし、真のワンストップサービスを提供する“プロフェッショナル集団”をめざしています。そうした目標達成に向けて、ITスキル標準（ITSS）に準拠した人財育成システムを構築しているほか、役割やキャリアに応じた効果的な教育を実施し、人財育成を強化しています。
教育制度は、職種別教育、階層別教育、グローバル教育から成り、キャリアプランに沿って受講できる幅広いプログラムをそろえています。職種別教育は、SE（システムエンジニア）や営業など職務タイプ別に必要な知識やスキルを学びます。また、階層別教育は、教育体系に基づき、ビジネススキルや論理的思考のレベルアップを図るとともに、キャリアの過程で必要となるマネジメントスキルを学びます。
グローバル教育では、若年層向けのマインドセット*やグローバルリーダーの育成まで、計画的に研修を実施しているほか、若手社員を海外グループ会社などに1年間派遣する研修も実施しています。また、次期ビジネスリーダー育成を目的に、毎年、部長職・課長職20名を選抜し、経営大学院（短期）に派遣しています。
- マインドセット：従業員の意識を「組織の目標達成」や「生産性向上」などの全社目標のために一体化すること｡
01職種別教育体系
業務に必要な知識・スキルの継続的習得・向上を図るため、当社では自社教育および日立アカデミーの集合研修・オンライン研修・eラーニングなど約950種やそのほかの社外教育ベンダの研修を活用し、人財育成を推進しています。2024年度は、一人平均年間60.0時間受講し、絶え間なく進化するIT業界に対応できるようにしています。
また、下図の体系に基づいた「Off-JT」の実施と併せ、職場で「OJT」を基本とした実務教育を実施し、個人に合わせた人財育成を図っています。
職種別教育体系
02階層別教育体系
階層ごとに必要な知識・スキル・マインドの習得・向上を図ることを目的に当該階層全員が必須受講する基礎研修、個人別に選択受講できるスキルアップ研修、ビジネスリーダーを育成するビジネスリーダー選抜研修を整備し、計画的な人財育成を行えるようにしています。
階層別教育体系
03若年層教育体系
当社では、新人教育期間を含む入社3年間を「若年層」と位置付けています。この期間を、階層別教育の中で「若年層育成スキーム」として計画的な教育を実施することで、自律的に行動できるプロフェッショナル人財の早期育成を図っています。
特に、入社直後は社内教育機関である「ITアカデミー」に入校し、営業／SE職種は3カ月間、CE（カスタマーエンジニア）職種は6カ月間、ITの専門スキルおよびビジネススキルの基礎とマナーを集中して磨き上げた後に配属されます。
加えて、SE職種は配属後6カ月間「モノづくり実習」にて開発力を強化し、2年目には「システム工学レポート」にて業務分析力を養成します。
若年層育成スキームの流れ
04グローバル教育
当社は、新人から管理者層に至るまで、各階層に応じたグローバル教育体系を整備し、計画的なグローバル人財の育成を図っています。
若年層教育プログラムでは、英語力やグローバルスキルの向上をめざした研修を全員に実施し、グローバル人財の裾野を広げています。その中から選抜者が「若手海外経験付与教育プログラム」や「海外業務研修制度」で短期～長期の海外派遣を経験し、グローバル人財としてのレベルアップを図ります。このように変化の速いグローバル事業環境に対応し、教育面でも柔軟な対応を実施しています。
グローバル教育体系
05人財育成を支える仕組みを構築
当社は、計画的に人財を育成するために、日立グループ共通システムに加え、自社開発システムによって人財育成支援の仕組みを構築しています。また、全国の拠点あるいは自宅からeラーニングやオンラインでの研修を受講できる環境を整えています。
06「ITSS」に準拠した独自のスキル標準
従業員自らが市場における人財価値を再認識し、さらにスキルやキャリアを高めることをねらいとして、日立グループではITSSに準拠した職種を再定義するとともに独自職種を追加し、市場価値の高いプロフェッショナル人財の育成に取り組んでいます。
07デジタル人財の確保と育成
企業を取り巻く急速な変化に対応し、お客さまに新たな価値を創出し社会に貢献するために、日立システムズでは多様な分野でDX（デジタルトランスフォーメーション）を展開しています。当社のDXの強みは、これまで蓄積してきたデジタル化による課題解決の実績とお客さまの業務への深い理解、そして、DXのアプローチ手法に長けた人財の存在が不可欠であり、こうしたデジタル人財の確保と育成に力を入れています。
デジタル人財の推移
主要資格取得者（単独）
2025年3月31日現在
| 共通 | |
|---|---|
| 技術士（補を含む） | 42名 |
| ITコーディネータ | 31名 |
| ITストラテジスト | 40名 |
| システム監査技術者 | 33名 |
| システムアーキテクト | 130名 |
| プロジェクトマネージャ | 159名 |
| ネットワークスペシャリスト | 434名 |
| 情報処理安全確保支援士・ 情報セキュリティスペシャリスト |
664名 |
| ITサービスマネージャ | 95名 |
| データベーススペシャリスト | 159名 |
| エンベデッドシステムスペシャリスト | 10名 |
| 応用情報技術者 | 1,873名 |
| 基本情報技術者 | 4,958名 |
| Project Management Professional | 2,230名 |
| 公認情報システム監査人 | 4名 |
|
DX、マネージドサービス （セキュリティ、クラウド、ネットワーク、データセンター、IT運用、コンタクトセンター、BPO） |
|
|---|---|
| ウイングアーク1st 認定 | 68名 |
| Microsoft Certified Professional | 2,867名 |
| Oracle 認定技術者 | 5,305名 |
| Oracle Java認定 | 2,407名 |
| Python3 エンジニア認定 | 28名 |
| AWS認定 （プロフェッショナル/専門知識） |
181名 |
| AWS認定（アソシエイト） | 342名 |
| AWS認定（プラクティショナー） | 865名 |
| Microsoft Certified Azure （エキスパート/専門知識） |
55名 |
| Microsoft Certified Azure（アソシエイト） | 124名 |
| Microsoft Certified Azure （ファンダメンタル） |
1,116名 |
| VMware Certified Advanced Professional/VMware Certified Implementation Expert | 4名 |
| VMware Certified Professional | 277名 |
| VMware Technical Sales Professional | 811名 |
| VMware Sales Professional | 1,082名 |
| Certified Information Systems Security Professional | 54名 |
| GIAC Certified/Network Forensic Analyst | 5名 |
| Cisco技術者認定 | 769名 |
| SAP認定コンサルタント | 569名 |
| Red Hat認定 | 139名 |
| ITIL® Expert | 81名 |
| ITIL® Foundation | 3,266名 |
| COPC登録コーディネータ | 101名 |
| コンタクトセンター検定 プロフェッショナル資格 |
31名 |
| GX、ファシリティ | |
|---|---|
| 一級建築士 | 6名 |
| 第一種電気工事士 | 18名 |
| 1級電気工事施工管理技士 | 103名 |
| 1級管工事施工管理技士 | 39名 |
| 1級建築施工管理技士 | 27名 |
| 第二種電気主任技術者 | 1名 |
| 認定ファシリティマネージャ（CFM） | 7名 |
| HPE社Certified Data Center認定 | 15名 |
| エネルギー管理士 | 1名 |
| 炭素会計アドバイザー資格 2級 | 23名 |
| 炭素会計アドバイザー資格 3級 | 219名 |
| 蓄電池設備整備資格者 | 14名 |
| AI | |
|---|---|
| Microsoft Azure 生成AIに関連する認定資格 |
284名 |
| AWS・GCP 生成AIに関連する認定資格 |
533名 |
| JDLA Deep Learning for ENGINEER | 18名 |
| JDLA Deep Learning for GENERAL | 419名 |
08キャリア採用者オンボーディング
キャリア採用者が「組織の期待する役割・職務・業務を実行できるようになること」と「組織への適応が可能になること」を目的として、キャリア採用者オンボーディングを実施しています。入職時だけではなく、入職後にも教育・研修を実施することで、組織適応への不安払しょくおよび、業務遂行に必要なスキル取得機会を提供しています。
キャリア採用者オンボーディングの流れ
