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CAREER
DEVELOPMENT
キャリアデベロップメント

3つのコースからなる
体系的な教育制度を構築

当社は、お客さまに価値ある提案をし、真のワンストップサービスを提供する“プロフェッショナル集団”をめざしています。そうした目標達成に向けて、ITスキル標準(ITSS)に準拠した人財育成システムを構築しているほか、役割やキャリアに応じた効果的な教育を実施し、人財育成を強化しています。

教育制度は、職種別教育、階層別教育、グローバル教育から成り、キャリアプランに沿って受講できる幅広いプログラムをそろえています。職種別教育は、SE(システムエンジニア)や営業など職務タイプ別に必要な知識やスキルを学びます。また、階層別教育は、教育体系に基づき、ビジネススキルや論理的思考のレベルアップを図るとともに、キャリアの過程で必要となるマネジメントスキルを学びます。

グローバル教育では、若年層向けのマインドセット*やグローバルリーダーの育成まで、計画的に研修を実施しているほか、若手社員を海外グループ会社などに1年間派遣する研修も実施しています。また、次期ビジネスリーダー育成を目的に、毎年、部長職・課長職20名を選抜し、経営大学院(短期)に派遣しています。

  • マインドセット:従業員の意識を「組織の目標達成」や「生産性向上」などの全社目標のために一体化すること。

01職種別教育体系

業務に必要な知識・スキルの継続的習得・向上を図るため、当社では自社教育および日立アカデミーの集合研修・オンライン研修・eラーニングなど約1,200種やそのほかの社外教育ベンダの研修を活用し、人財育成を推進しています。2025年度は、一人平均年間60.0時間受講し、絶え間なく進化するIT業界に対応できるようにしています。

また、下図の体系に基づいた「Off-JT」の実施と併せ、職場で「OJT」を基本とした実務教育を実施し、個人に合わせた人財育成を図っています。

職種別教育体系

職種別教育体系

02階層別教育体系

階層ごとに必要な知識・スキル・マインドの習得・向上を図ることを目的に当該階層全員が必須受講する基礎研修、個人別に選択受講できるスキルアップ研修、ビジネスリーダーを育成するビジネスリーダー選抜研修を整備し、計画的な人財育成を行えるようにしています。

階層別教育体系

階層別教育体系

03若年層教育体系

当社では、新人教育期間を含む入社3年間を「若年層」と位置付けています。この期間を、階層別教育の中で「若年層育成スキーム」として計画的な教育を実施することで、自律的に行動できるプロフェッショナル人財の早期育成を図っています。

特に、入社直後は社内教育機関である「ITアカデミー」に入校し、営業/SE職種は3カ月間、CE(カスタマーエンジニア)職種は6カ月間、ITの専門スキルおよびビジネススキルの基礎とマナーを集中して磨き上げた後に配属されます。

加えて、SE職種は配属後6カ月間「モノづくり実習」にて開発力を強化し、2年目には「システム工学レポート」にて業務分析力を養成します。

若年層育成スキームの流れ

育成スキームの流れ

04グローバル教育

当社は、「必要とされるグローバルスキルを身に付け、国内外を問わず、グローバルな視点で、 情報収集・発想・行動ができる人財(世界につながる人財=世界で通用する人財)」をグローバル人財と位置づけ、グローバル事業への従事をめざす従業員をはじめとしたグローバル人財を育成する活動を積極的に推進しています。
例えば、新人から管理職層・経営層に至るまで、各階層に応じたグローバル教育体系を整備し、それに応じたセルフチェックアセスメントをすることで自身のレベルを知るための施策「G‐エントリー」や、G‐エントリーからの選抜によって研修機会を獲得できる「G‐チャレンジ」などを展開しています。
また、海外でグローバル事業に携わるキャリアを描く従業員は「海外業務研修派遣プログラム」で1年間の海外派遣・海外グループ会社での業務を経験し、グローバル事業環境に適した柔軟な教育支援を実施、グローバル人財としてのレベルアップを図ります。

グローバル教育体系

教育体系

05生成AIプロフェッショナル人財の育成

当社は、生成AIの活用が業務のあらゆる領域に広がる中、社員がその仕組みやリスクを正しく理解し、安全に活用できるよう、リテラシー教育を全社員に実施し、生成AIの健全な活用文化を醸成しています。
また、生成AIを活用したシステム構築をリードする中核人財として、「生成AIエンジニア」の育成にも注力しており、RAG(検索拡張生成)やファインチューニングなどの専門スキルやクラウドAIサービスの活用スキルを体系的に習得できるカリキュラムを整備しています。

06人財育成を支える仕組みを構築

当社は、計画的に人財を育成するために、日立グループ共通の学習プラットフォーム「Hitachi University」に加え、自社開発システムによって人財育成支援の仕組みを構築しています。

OJT・Off-JTによる成長は市場標準のITSSに準拠したスキル診断システムで定点観測し、さらなる成長に必要な研修が「学びのダッシュボード」によってナビゲートされることで、職場での自律的な人財育成を支援しています。
また2026年度より学習体験プラットフォーム「LXP」を全社員に導入し、業務・キャリア形成の双方に役立つ学びを支援しています。

研修は全国の拠点あるいは自宅からオンラインでも受講ができるよう環境を整えています。

人財育成を支える仕組み

07「ITSS」に準拠した独自のスキル標準

従業員自らが市場における人財価値を再認識し、さらにスキルやキャリアを高めることをねらいとして、日立グループではITSSに準拠した職種を再定義するとともに独自職種を追加し、市場価値の高いプロフェッショナル人財の育成に取り組んでいます。

08デジタル人財の確保と育成

企業を取り巻く急速な変化に対応し、お客さまに新たな価値を創出し社会に貢献するために、日立システムズでは多様な分野でDX(デジタルトランスフォーメーション)を展開しています。当社のDXの強みは、これまで蓄積してきたデジタル化による課題解決の実績とお客さまの業務への深い理解、そして、DXのアプローチ手法に長けた人財の存在が不可欠であり、こうしたデジタル人財の確保と育成に力を入れています。

デジタル人財の推移

人財の推移

主要資格取得者(単独)

2026年3月31日現在

共通
技術士(補を含む) 42名
ITコーディネータ 28名
ITストラテジスト 36名
システム監査技術者 29名
システムアーキテクト 126名
プロジェクトマネージャ 156名
ネットワークスペシャリスト 419名
情報処理安全確保支援士・情報セキュリティスペシャリスト 628名
ITサービスマネージャ 92名
データベーススペシャリスト 152名
エンベデッドシステムスペシャリスト 11名
応用情報技術者 1,888名
基本情報技術者 5,011名
Project Management Professional 2,394名
公認情報システム監査人 5名
DX、マネージドサービス
(セキュリティ、クラウド、ネットワーク、データセンター、IT運用、コンタクトセンター、BPO)
ウイングアーク1st 認定 39名
Microsoft Certified Professional 1,968名
Oracle 認定技術者 5,143名
Oracle Java認定 2,697名
Python3 エンジニア認定 36名
AWS認定(プロフェッショナル/専門知識) 229名
AWS認定(アソシエイト) 427名
AWS認定(プラクティショナー) 825名
Microsoft Certified Azure(エキスパート/専門知識) 59名
Microsoft Certified Azure(アソシエイト) 237名
Microsoft Certified Azure(ファンダメンタル) 2,624名
Certified Information Systems Security Professional 51名
GIAC Certified/Network Forensic Analyst 5名
Cisco技術者認定 749名
SAP認定コンサルタント 468名
Red Hat認定 135名
ITIL® Expert 79名
ITIL® Foundation 3,014名
COPC登録コーディネータ 91名
コンタクトセンター検定プロフェッショナル資格 25名
GX、ファシリティ
一級建築士 5名
第一種電気工事士 28名
1級電気工事施工管理技士 100名
1級管工事施工管理技士 38名
1級建築施工管理技士 24名
第二種電気主任技術者 10名
認定ファシリティマネージャ(CFM) 9名
HPE社Certified Data Center認定 19名
エネルギー管理士 7名
炭素会計アドバイザー資格 2級 33名
炭素会計アドバイザー資格 3級 262名
蓄電池設備整備資格者 12名
AI
Microsoft Azure 生成AI認定資格 1,743名
AWS・GCP 生成AI認定資格 712名
JDLA Deep Learning for ENGINEER 20名
JDLA Deep Learning for GENERAL 440名

09キャリア採用者オンボーディング

キャリア採用者が日立システムズの一員として第一歩を踏み出し、それぞれの能力を存分に発揮するとともに、安心して日々の業務に打ち込んでもらえるよう、当社は入社後1年6カ月にわたり、オンボーディング研修を実施しています。入職時だけではなく、入職後にも教育・研修を実施することで、組織適応への不安払しょくおよび、業務遂行に必要なスキル取得機会を提供しています。

キャリア採用者オンボーディングの流れ

オンボーディングの流れ