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株式会社 日立システムズ

専門家コラム:人とロボットの<楽しい>共生社会に向けて~雑談の重要性~

【第5回】「ロボット演出教育」を提案~高校生向けワークショップ~

プログラミング教育からロボット演出教育へ

2020年度から小学校で、2021年度から中学校で、2022年度から高等学校でと順次プログラミング教育が必修化されます。しかし、方法・技術(モノのつくりかた)が分かっても、何をつくるか、何のためにつくるか、それにどういう価値があるか、さらにどう見せるか、が分からなければ、プログラミング教育は行き詰まってしまうことでしょう。手段だけではなく、目的、価値が大事なのは、目的が変われば、それまでの手段・方法も使えなくなってしまうからです。また、プログラミングに関して興味がない子どもも、表現したり、演出したりすることには興味があり、能力を発揮できる子どももいるはずです。そして、自然科学と同様に人文社会科学も重要であり、今後ますます文理融合の教育、分野を超える研究でなければ、世の中の変化に対応できないことは自明の理でしょう。
ロボット演出教育では、自分の思うようにロボットが動く喜びから、もう一歩先の自分も一緒に動いて完成となる面白い体験ができるのです。
重点を置くところは、ロボットを制御することではなく、ロボットと協働することです。

ロボットとの協働 ~「もっと人間を知りたい」と言った高校生~

前回紹介しました大学のゼミで行った「人とロボットの漫才づくり」から高校生用のワークショップを開発し、慶應義塾大学SFC未来構想キャンプ2016で「協奏型ロボット・デザインワークショップ~人とロボットの『間』と『返し』」(15名、一泊2日)を実施しました。

「ロボットをつくるのかと思った」「まさかロボットと漫才をすることになるとは思わなかった」と、最初は驚きを隠せない高校生もいましたが、最後の成果発表では、高校生たちは口をそろえて、「人間のことを知らないと感じた」「もっと人間を知りたいと思った」「人間の行動を知らなければロボットをつくることができないと分かった」と感想を述べたのが印象的でした。これまで、自分がどのように雑談したり、視線を配ったり、動いているかなど、意識したことがなかった彼らでしたが、無意識を意識化し始めたことは研究への第一歩として(探究心を育むこととして)大事なことです。
人前で話すことが苦手であったり、プレゼンをしたことがなかったりした高校生は、最初はとても躊躇します。しかし、ワークショップが進むにつれ、だんだんと表情が変わり、最後には堂々とロボットと漫才する姿をみると、感動を覚えずにはいられません。

社会言語学的分析からの提案

このワークショップで優秀賞を獲得した6名のうち4名を、2016年秋学期に筆者の研究室へインターン生として受け入れました。半年間、筆者のもとで社会言語学、談話分析などを学び、各自研究テーマを設定して分析も行いました。各研究テーマは以下のとおりです。

  • 「世代間コミュニケーションにおける摩擦の解消に向けて:綾小路きみまろをデータとして」
  • 「間の機能を活用した円滑なコミュニケーションに向けて:爆発的ヒットネタに着目して」
    (研究対象は『8.6秒バズーカー』『ピコ太郎』『ブルゾンちえみ』)
  • 「なぜ寅の話術は人を惹きつけるのか」(研究対象は『車寅次郎』/「男はつらいよ」)
  • 「You Tuber『はじめしゃちょー』の話法に基づく人を飽きさせない話し方とその応用」

これらの成果は、年度末に学内で発表したほか、ソフトバンク株式会社が運営するPepperアトリエ秋葉原 with SoftBankでも「こんなPepperがいたら高校生活が100倍楽しくなる!:社会言語学的分析からの提案」というイベントを開催して発表しました。分析結果をPepper演出に応用し、自らの高校生活における問題解決に生かそうと試みた点が特長と言えます。

こんなPepperがいたら高校生活が100倍楽しくなる!:社会言語学的分析からの提案


教室(授業中)


進路面談

エレベーター(教室移動)

トイレ(休憩時間)


自習室

放課後(Pepperと一緒にYou Tuberに)

以上のように、クラスメイトとして教室にいてくれるPepper、進路面談で先生と生徒の関係をサポートしてくれるPepper、エレベーターやトイレで誰かと一緒になったときの気まずさを解消してくれるPepper、自習室で勉強のやる気を起こしてくれるPepper、放課後に一緒にYou TuberになってくれるPepperなど、分析に基づいたユニークな提案となりました。

  • ※ コラムは筆者の個人的見解であり、日立システムズの公式見解を示すものではありません。
  • ※ 記載の会社名、製品名はそれぞれの会社の商標または登録商標です。
 

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