ページの本文へ

Hitachi

株式会社日立システムズ

このニュースリリースに記載されている情報(価格、仕様、サービスの内容、発売日、お問い合わせ先、URLなど)は、発表時点のものです。最新の情報につきましては、こちらのお問い合わせ先にご確認ください。

2017年1月4日
株式会社日立システムズ
代表取締役 取締役社長 北野 昌宏

昨年は、デジタライゼーションの潮流を踏まえつつ、当社の強みを生かしたサービスの事例が徐々に出始めるなど、2018中計の達成に向けて、明るい兆しが見えた年でした。

デジタルテクノロジーを駆使して、ビジネスの変革等を図るデジタライゼーションの潮流は、世界中でますます加速していると感じます。2017年もこの流れは緩むことなく、より多くの業種・規模のお客さまがデジタライゼーションに取り組むことになるでしょう。

デジタライゼーションの潮流を生み出す原動力となっているAIやIoTをはじめとする先進的なテクノロジーは、お客さまの事業変革や新たなビジネスを生み出す一方で、各業界のビジネスモデルを一新させるような大きなイノベーションを起こす可能性も秘めています。情報サービス業界も例外ではありません。情報サービス業界は、ICTそのものを提供する事業から、ICTを使ったサービスを提供する事業へと変化してきています。今後は、ICTを活用した業務改善やビジネスモデルの変革など、お客さまの課題にあった価値あるサービスを提供していくことが必要です。そのために重要なことは、地域やお客さまごとに異なる事業環境、経営課題を踏まえた解決策を提供するとともに、お客さまと共に解決していくという姿勢です。SEやCEとお客さまとのつながり、営業部門の迅速な対応力、そして強みであるサービスインフラを最大限に生かし、従来ICTが活用されていなかった分野など、お客さま自身も気付いていない潜在的なニーズを掘り起こし、お客さまの間接業務や現場作業の効率化に貢献して欲しいと思います。

当社は2018中計において、デジタライゼーションの潮流をとらえたサービス事業の拡大を目標に掲げています。経営ビジョンに掲げるグローバルサービスカンパニーの実現に向けて、本格的にこの3年間で取り組みたいと思います。そのため、2017年の仕事始めに伝えたいことは「サービスカンパニーになる」という思いを強く持って行動して欲しいということです。そのためにも、「日立システムズWay」に沿って、サービスカンパニーとはどうあるべきか、あらためて皆さん一人ひとりで考え、行動していただきたいと思います。

報道機関のお問い合わせ先

株式会社日立システムズ
CSR本部 コーポレート・コミュニケーション部 杉山、藤原
〒141-8672 東京都品川区大崎一丁目2番1号
TEL:03-5435-5002(直通)
E-mail:press.we@ml.hitachi-systems.com

以上

*
記載の会社名、製品名はそれぞれの会社の商標または登録商標です。
Adobe Readerのダウンロード
PDF形式のファイルをご覧になるには、Adobe Systems Incorporated (アドビシステムズ社)のAdobe Readerが必要です。
  • お問い合わせ

日立システムズは、システムのコンサルティングから構築、導入、運用、そして保守まで、ITライフサイクルの全領域をカバーした真のワンストップサービスを提供します。